政府は2020年度2次補正予算案を閣議決定した。 写真は記者会見する安倍晋三首相(写真:ロイター) 終わりが見えないコロナ禍に国民があえぐ中、安倍晋三首相は5月25日、緊急事態宣言を解除した。 期限を繰り上げての政治決断だが、政府のコロナ対策への批判や東京高検の黒川弘務・前検事長が賭けマージャンで辞職したことを受け、内閣支持率急落による政権危機をしのぐための、「得意の逃げ恥作戦」(自民長老)も見え隠れする。 25日の記者会見で安倍首相は、「わずか1カ月半で今回の流行をほぼ収束させることができた。 日本モデルは世界の模範だ」などと高揚した表情で自画自賛した。 欧米諸国とは対照的に、強制措置なしで感染爆発阻止に成功したことで、安倍首相が持論とする「政治は結果」をアピールした格好だ。 感染収束は「見せかけ」なのか 政府との行き違いも目立った小池百合子東京都知事や吉村洋文大阪府知事も、宣言解除を歓迎して業態別の自粛解除に踏み出した。 人影が絶え、閑古鳥が鳴いていた首都圏の繁華街では、久しぶりの外出解禁に「解放感がまったく違う」との市民の声があふれ、ネット上ではハッシュタグ「#安倍総理お疲れ様です」がトレンド上位入りした。 まさに安倍首相の思惑どおりの展開ともみえる。 G7諸国と比べて、日本の感染者数・死亡者数は桁違いに低いのは事実だ。 グテーレス国連事務総長やテドロス世界保健機関(WHO)事務局長も、日本の対応を高く評価している。 ただ、日本モデルの成果を冷静に分析する有識者は「西太平洋地域では劣等生」と指摘する。 アジア・オセアニア主要国での人口100万人当たりの死亡者数や感染制圧までの期間などをみると、日本は最下位グループだからだ。 ほぼ完璧な感染対策で世界に名をとどろかせた台湾では、安倍首相の会見についてネット上に「収束させたのはただの見せかけ」などの厳しい書き込みが目立った。 日本国内でも「国民が自粛を頑張ったからだ」など安倍首相の自賛を冷笑する投稿があふれている。
次の提供 田原総一朗(たはら・そういちろう)/1934年生まれ。 ジャーナリスト。 東京12チャンネルを経て77年にフリーに。 司会を務める「朝まで生テレビ!」は放送30年を超えた。 『トランプ大統領で「戦後」は終わる』(角川新書)など著書多数 (c)朝日新聞社 安倍内閣の支持率が急落している。 ジャーナリストの田原総一朗氏は、「これまでも国民の多くは決して満足していたわけではない」と指摘し、今回は、黒川弘務前東京高検検事長のスキャンダルで不満が爆発した結果だと分析する。 * * * 5月24日に毎日新聞が報じた世論調査によると、安倍内閣の支持率は27%で、6日に行った調査の40%から急落した。 なお、不支持率は64%で、前回の45%から19ポイント跳ね上がった。 さらに、25日に朝日新聞が全国世論調査の数字を報じたが、安倍内閣の支持率は29%で、16、17日に行った調査の33%から4ポイント落ち、何よりも、2012年12月に第2次安倍政権が発足して以後、初めて支持率が30%を割ったのである。 そして不支持率は52%と、5割を上回った。 前回は47%であった。 国民の多くが、本気で安倍内閣、というよりも安倍首相に怒っている。 はっきり言えば、国民の多くが安倍首相は辞めるべきだ、と主張しているのである。 森友・加計疑惑、桜を見る会、そして河井克行前法相夫妻のスキャンダルなど、第2次安倍内閣が発足して以降、数々のスキャンダルが露呈している。 森友事件では、決裁文書の改ざんを強いられた財務局職員が自殺し、怒りの遺書が公開された。 桜を見る会でも、税金の私物化がはっきりしている。 それでも安倍内閣の支持率は30%を割ることがなく、時間がたつと40%台に回復していたのである。 国民の多くは、決して安倍内閣に満足していたのではない。 強い不満を抱いていても、野党が弱すぎて、野党による政権に現実感を持てなかったのだ。 その要因は、野党各党が、具体的な政権構想を持っていなかったからである。 第2次安倍政権になってから、衆参の国会議員選挙が5回行われているが、いずれも安倍自民党が勝っている。 実は、選挙のたびに、私は野党各党の代表たちに、「あなた方は、アベノミクスの批判ばかり強調しているが、国民はアベノミクスの批判など聞きたくはない。 あなた方が政権を握ったら、どういう経済政策を行うのか。 それを具体的に示すべきだ」と強く求めたのだが、具体的な経済政策はいまだに示されないままである。 これでは、国民は野党に投票する気持ちになれないはずである。 そして、かつての自民党ならば、森友・加計疑惑が生じたときに、実力者の誰か、いや何人もが、「安倍首相、それは間違っている」と忠告し、それを無視すれば、首相を辞任すべきだ、という声が強まっていたはずである。 ところが、いずれの疑惑、そして桜を見る会という税金の私物化に対しても、自民党の国会議員からは、まったく声が出なかった。 どの議員もが安倍首相のイエスマンになってしまっているのである。 だが、黒川弘務前東京高検検事長のスキャンダルで、国民の多くが、安倍首相に怒りを爆発させた。 安倍首相も森法相も、黒川氏の定年を延長させたとき、他に替えの利かない人物のように言い切った。 明らかに憲法を無視した違法人事を、である。 しかし、賭けマージャンが露呈すると、あっさりと辞任を認めた。 となると、1月の定年延長は、一部のマスメディアが報じたように、黒川氏を検事総長にすることで、さまざまなスキャンダルでの安倍首相に対する起訴を回避させようとした、としか捉えられなくなる。 それがわかり、国民の怒りが爆発したわけだ。 国民の多くは、極端に言えば、安倍首相以外ならば誰が首相になってもよい、とさえ考え始めている。
次の森友文章改ざんが打撃か?内閣支持急落=不支持が5ヶ月ぶり逆転! 今月に入り、朝日新聞の改ざんニュースによりここ数日間は、国会では改ざん以外の審議を行うことができず、自民は総理を持ち上げ、野党は総理へ質問の繰り返し、正直観ていて、森友問題は『面白い』と思ってしまっています。 私のようにそんな感想を持たれている方が多いせいか、各メディアも朝のニュースから夜のニューズまで森友問題で連日放送されていてますよね。 さらに16日、時事通信の世論調査で内閣支持率が急落が発表され、ネットニュースで速報通知が連発され、あれ、そもそも内閣支持率って?高いの低いの、それになんの影響があって、安倍政権以外どうなんだろうと考えはじめたら、私自身結構知らないことが多かったので、今回は過去の内閣支持率を中心に少しまとめてみましたので、紹介したいと思います。 そもそも、内閣支持率は 一般的には、新聞やテレビ、ラジオとのメディアが全国の有権者を対象に実施します。 よく耳にする「世論調査」を行い、出てくる数字をさしています。 基本的には月に1回程度、定期的なうのですが、政権の動向によっては急遽行うことがあるようで、まさに今回のようなケースがあります、 それ以外には、内閣改造、新首相発足時または組閣などの大きな変化があった際にも、実施されることがあります。 ちなみに、 この世論調査を実施するメディアとはしては 主に新聞社が中心です。 「毎日新聞」「共同通信社」「朝日新聞」「読売新聞」「日本経済新聞」「時事通信社」をさしますが、各テレビ局でも行われたり、ネット等でも調査をされていますが、 今回は一般的に行われている、新聞社を調べてみました。 日本の政治=国政は、議院内閣制となっていて、我々国民の意思として表される、支持率や不支持率の数字は直接的に政権に影響を与える制度として問われることにはなっていませんが、総理をはじめ、多くの政治家、政党は非常に重視されるようです。 これこそが、選挙だけを意識した政治家さんが多いと感じてしまうのは私だけでは無いようです。 この率がもっとも影響を与えると言われているのが、数年に一度のタイミングで行われる、選挙になるのですが、あくまでも間接的影響で、直接的とは言えないようですが支持率、イコール与党支持として重く受け取られるので、この支持率によっては、国政選挙が左右されることも少なく内容です。 そのため、支持率は内閣総代表の 総理の指導力と思われ 今後も国政に影響を及ぼしてきたようです。 今日、日本政治を指揮してきたのは、自公合同与党になり、 安倍内閣が発足しすでに、3次内閣が2014年から続いていますよね、 これは最近の総理任期としては、小泉内閣につぐ任期期間となっていて、支持者が多いことの証のように感じます。 それが、今回の森友問題で基盤が崩れ始めたのかと思える支持率の下落。。。。。 V字回帰をする余力があるのか、まさに安倍さんの手腕が問われることになりそうですね。 それでは、過去歴代の内閣がどのような支持率だったのか、少し調べて行きます。 Sponsored Links 戦後から歴代内閣は支持率、 不支持率はどうだったのでしょう? 第3次吉田内閣 第49代内閣総理大臣 1949年から1950年まで 毎日新聞 支持55% 不支持14% 鳩山一郎内閣 第52代内閣総理大臣 1954年から1955年まで 毎日新聞 支持35% 不支持14% 朝日新聞 支持40% 不支持8% 石橋内閣 第55代内閣総理大臣 1956年から1957年 朝日新聞 支持41% 不支持11% 岸内閣 第56代内閣総理大臣 1957年2月から同年7月 毎日新聞 支持46% 不支持24% 朝日新聞 支持33% 不支持13% 池田内閣 第58代 内閣総理大臣 1960年7月から同年12月 毎日新聞 支持40% 不支持26% 朝日新聞 支持51% 不支持17% 時事通信社 支持33. 8% 不支持20. 5% 佐藤内閣 第61代内閣総理大臣 1964年11月から1965年6月 毎日新聞 支持46% 不支持18% 朝日新聞 支持47% 不支持14% 読売新聞 支持33% 不支持16% 時事通信社 支持46. 5% 不支持11. 4% 田中角栄内閣 第64代内閣総理大臣 1972年7月から同年12月 毎日新聞 支持53% 不支持18% 朝日新聞 支持62% 不支持10% 読売新聞 支持60. 5% 不支持9. 1% 時事通信社 支持56% 不支持12. 8% 三木内閣 第66代内閣総理大臣 1974年12月から1976年9月 毎日新聞 支持47% 不支持12% 朝日新聞 支持45% 不支持19% 読売新聞 支持42. 5% 不支持27. 2% 時事通信社 支持41. 9% 不支持15. 5% 福田内閣 第67代内閣総理大臣 1976年12月から1977年11月 毎日新聞 支持27% 不支持38% 朝日新聞 支持28% 不支持34% 読売新聞 支持27. 3% 不支持38% 時事通信社 支持29. 6% 不支持29. 9% 大平内閣 第68代内閣総理大臣 1978年12月から1979年11月 毎日新聞 支持27% 不支持24% 朝日新聞 支持42% 不支持29% 読売新聞 支持41. 6% 不支持31. 4% 時事通信社 支持35% 不支持22. 6% 鈴木善幸内閣 第70代内閣総理大臣 1980年7月から1981年11月 毎日新聞 支持38% 不支持21% 朝日新聞 支持52% 不支持18% 読売新聞 支持48. 2% 不支持25. 1% 時事通信社 支持41. 6% 不支持17. 6% 中曽根内閣 第71代内閣総理大臣 1982年11月から1983年12月 毎日新聞 支持38% 不支持31% 朝日新聞 支持37% 不支持37% 読売新聞 支持40. 1% 不支持37. 4% 時事通信社 支持34. 5% 不支持33. 2% 竹下内閣 第74代内閣総理大臣 1987年11月から1988年12月 毎日新聞 支持30% 不支持20% 朝日新聞 支持48% 不支持22% 読売新聞 支持51. 5% 不支持24. 7% 時事通信社 支持37. 5% 不支持21. 5% 宇野内閣 第75代内閣総理大臣 1989年6月から同年8月 毎日新聞 支持22% 不支持40% 朝日新聞 支持28% 不支持44% 読売新聞 支持22. 8% 不支持56. 5% 時事通信社 支持19. 5% 不支持43. 5% 海部内閣 第76年内閣総理大臣 1989年8月から1990年2月 毎日新聞 支持31% 不支持27% 朝日新聞 支持39% 不支持35% 読売新聞 支持38% 不支持41. 4% 時事通信社 支持27. 5% 不支持33. 9% 宮澤内閣 第78代内閣総理大 1991年11月から1992年12月 毎日新聞 支持31% 不支持27% 共同通信社 支持55. 1% 不支持24. 5% 朝日新聞 支持54% 不支持24% 読売新聞 支持55. 7% 不支持28. 8% 時事通信社 支持47. 6% 不支持21. 2% 細川内閣 第79代内閣総理大臣 1993年8月から1994年4月 毎日新聞 支持75% 不支持9% 共同通信社 支持75. 7% 不支持12. 7% 朝日新聞 支持71% 不支持12% 読売新聞 支持71. 9% 不支持13. 2% 時事通信社 支持62. 9% 不支持11. 1% 羽田内閣 第80代内閣総理大臣 1994年4月から同年6月 毎日新聞 支持43% 不支持23% 共同通信社 支持51. 6% 不支持31. 3% 朝日新聞 支持47% 不支持32% 読売新聞 支持56. 8% 不支持25% 時事通信社 支持40. 9% 不支持27. 6% 村山内閣 第81代内閣総理大臣 1994年6月から1995年8月 毎日新聞 支持40% 不支持31% 共同通信社 支持33. 2% 不支持52. 1% 朝日新聞 支持35% 不支持43% 読売新聞 支持37% 不支持44% 時事通信社 支持29. 7% 不支持39. 2% 橋本内閣 第82代内閣総理大臣 1996年1月から同年11月 毎日新聞 支持59% 不支持16% 共同通信社 支持63. 0% 不支持29. 2% 朝日新聞 支持61% 不支持20% 読売新聞 支持56. 9% 不支持25. 6% 時事通信社 支持46. 8% 不支持20. 3% 小渕内閣 第84代内閣総理大臣 1998年7月から1999年1月 毎日新聞 支持25% 不支持48% 共同通信社 支持31. 9% 不支持59. 3% 朝日新聞 支持32% 不支持47% 読売新聞 支持33. 1% 不支持52% 時事通信社 支持248% 不支持45. 6% 森内閣 第85代内閣総理大臣 2000年4月から同年7月 毎日新聞 支持40% 不支持24% 関心なし32% 共同通信社 支持42. 9% 不支持25. 4% 朝日新聞 支持41% 不支持26% 読売新聞 支持37. 4% 不支持33% 時事通信社 支持33. 3% 不支持20. 1% 小泉内閣 第87代内閣総理大臣 2001年4月から2006年9月 毎日新聞 支持85% 不支持5% 関心なし8% 共同通信社 支持86. 3% 不支持6% 朝日新聞 支持78% 不支持8% 読売新聞 支持87. 1% 不支持6. 1% 時事通信社 支持72. 8% 不支持6. 5% 第1次 安倍内閣 第90代内閣総理大臣 2006年9月から2007年8月 毎日新聞 支持67% 不支持16% 関心なし14% 共同通信社 支持65. 0% 不支持16. 2% 朝日新聞 支持63% 不支持18% 読売新聞 支持70. 3% 不支持14. 2% 日本経済新聞 支持71% 不支持ーー% 時事通信社 支持51. 3% 不支持15. 9% 福田内閣 第91代内閣総理大臣 2007年9月から2008年8月 毎日新聞 支持54% 不支持25% 関心なし16% 共同通信社 支持57. 8% 不支持25. 6% 朝日新聞 支持53% 不支持27% 読売新聞 支持57. 5% 不支持27. 3% 日本経済新聞 支持59% 不支持37% 時事通信社 支持44。 1% 不支持24. 3% 麻生内閣 第92代内閣総理大臣 2008年9月から2009年9月 毎日新聞 支持45% 不支持26% 関心なし27% 共同通信社 支持48. 6% 不支持32. 9% 朝日新聞 支持48% 不支持38% 読売新聞 支持49. 5% 不支持33. 4% 日本経済新聞 支持53% 不支持40% 時事通信社 支持38. 6% 不支持34. 1% 鳩山内閣 第93代内閣総理大臣 2009年9月から2010年6月 毎日新聞 支持77% 不支持13% 関心なし9% 共同通信社 支持72. 0% 不支持13. 1% 朝日新聞 支持71% 不支持14% 読売新聞 支持75% 不支持17% 日本経済新聞 支持75% 不支持17% 時事通信社 支持60. 6% 不支持15. 6% 菅内閣 第94代内閣総理大臣 2010年6月から9月 毎日新聞 支持66% 不支持18% 関心なし15% 共同通信社 支持57. 6% 不支持37. 2% 朝日新聞 支持60% 不支持20% 読売新聞 支持64% 不支持25% 日本経済新聞 支持68% 不支持22% 時事通信社 支持41. 2% 不支持22. 5% 野田内閣 第95代内閣総理大臣 2011年9月から2012年1月 毎日新聞 支持56% 不支持14% 関心なし28% 共同通信社 支持62. 8% 不支持18. 1% 朝日新聞 支持53% 不支持18% 読売新聞 支持65% 不支持19% 日本経済新聞 支持67% 不支持21% 時事通信社 支持50. 1% 不支持17. 3% いかがですか? では、現安倍内閣はどうでしょうか? 今現在、安倍内閣は2012年12月発足、6年目に突入した、長期総理任期になりますが、 世論調査の支持率をみてみましょう 毎日新聞 支持52% 不支持26% 関心なし21% 共同通信社 支持62. 0% 不支持21. 8% 朝日新聞 支持59% 不支持24% 読売新聞 支持65% 不支持27% 日本経済新聞 支持62% 不支持29% 時事通信社 支持54. 0% 不支持20. 8% 数字からみても非常に支持率の高さがわかりますね。 株価の低迷時期により円高になり、その影響で景気の低迷が長く続いていた日本経済を 「アベノミクス」「黒田バズーカー」「トランプ経済」 で見事に回復への道筋を行うことできたわけですから、この支持率は当たり前のような気がします。 が・・・・・・ 今回の森友問題で、5ヶ月ぶりの急落しました。 打撃を受けたのはやはり、財務省の改ざん問題とみられていますが、 私は、「正々堂々」としていない姿勢が、この急落となっているのではと思っています。 この数字を取り戻すには、特効薬はなく、 私たち国民が呆れるまでの時間だけであるような気がしてなりません。 関係者の証人喚問をやろうとも、参考人招致をやろうとも、真相はこの闇の中でしょうし、 さらに、意味深い「訳」は、安倍さんの心の中にあり、墓場まで持っていく覚悟をされているのでは無いかと思っています。 という訳で今回は 「安倍内閣支持率が急落!歴代の内閣支持率ってどうだった?最高から最低まで!」をご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか? ご興味持っていただけたら幸いです では、いい日をお過ごしください。
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