[B!] なんJ PRIDE : 【箱根駅伝】神奈川大、一歩間違えれば棄権どころか大惨事になるところだった
丹沢湖（左下端が現場付近） 水系に属する玄倉川は、標高1,673メートルの最高峰、、など急峻な山を水源とする。 丹沢山地は、口が沿線ということもあって登山者が多いが、などからの湿った暖かい空気を高い標高で引き受けることから、を除いてが多く、また地形的にもかなり険しいである。 地理的には、玄倉ダム付近から上流は特に渓谷となっており、など難しいのコースが数多くあることでも登山者に知られている。 気象条件と地理条件を考慮すると、玄倉川は降雨量によっては急激に水位を増す可能性の高い渓谷である。 玄倉ダムも渓谷を堰き止める形で建設されたものである。 遭難現場は、に造られた立間上流のが湾曲する地点に広がった堆砂地で、河床幅は約100メートル 、堰堤より2メートル高かった。 冒頭に掲げられた遭難現場の写真からは傾斜の少ない地形がキャンプの適地にもみえるが、があまりない場所であることからもうかがえるように、豪雨の際は水没する地点である。 当時の気象 [ ] 1999年の夏は、平年では日本の東海上の30度付近にあるの中心が40度付近にまで北上した。 この結果、・は、やはや雨模様が続く「東高西低」のとなり、8月上旬のでの平均最高がを上回るというだった。 また、通常では珍しい北緯20度以北でのの発生が多数みられ、に発達するは得られないものの、に頻繁に接近・上陸して不安定なをもたらした。 にはで1時間に101ミリと当該観測地点における記録を更新するが観測され 、市内全域にが発令される など、各地でが生じていた。 この当該事故の原因となった大雨をもたらした熱帯低気圧も、8月13日にの南海上で発生したものである。 この熱帯低気圧は、勢力は弱かったが濃い雨雲を伴っていた。 さらにで発達した高気圧に押されて速度が遅くなったため、東北地方から九州地方にかけての各地に局地的豪雨をもたらした。 14日には関東南岸へ、さらにには本州を縦断して付近へと進んだが、特に雨雲が発達した関東地方では、ところにより1時間に30 - 50ミリの強い雨になった。 （現・）では13日の降り始めから14日夜までの雨量が420ミリを超えたほか、神奈川県（現・）などでも300ミリを超えた。 事故現場近くにあるのには、事故前日13日の20時ごろから1時間あたり10ミリを超える大雨が断続的に降り続いていたことが記録されている。 増水が著しくなった8時までの総雨量は114ミリで、特にが開始された10時には、1時間に38ミリという土砂降りとなっていた。 雨が上がるまでの累計雨量は、最終的には29時間で349ミリが記録されている。 ただし事故現場周辺は、上記のような地理的条件から恒常的に雨量の多い地点で、29時間で349ミリという値自体はとくに珍しいものでない。 なお、13日17時22分にが速報したは次のような内容だった。 玄倉ダムの場所 玄倉ダム の諸元は次の通り（ ）。 型式 高さ 14. 5メートル 長さ 30. 5メートル 有効貯水容量 4万2,690立方メートル 目的 管理・運用者 神奈川県企業局 利水電気部 このダムは、下流にある玄倉第一発電所（水力発電所）への発電用水を取水するために設けられている。 第44条1項におけるダムの基準「高さ15. 0メートル以上」の規定より50センチ低いためダムとしては扱われず、として扱われる。 また、この玄倉ダムは一般的に想像されるダムのように水を溜め込んで洪水を防ぐようなダムではなく、貯水容量がきわめて小規模な取水堰である。 このような小規模な発電用ダム・堰の場合、増水時には速やかなゲートの開放が要求される。 を目的に持つダムの場合は、あらかじめ雨季の前に貯水池の水位を下げ、洪水が起きても貯水池に水を蓄える機能を持っているが、玄倉ダムの場合は洪水調節機能を持たないばかりか、貯水池自体もきわめて容量が小さいため、洪水が起これば空の状態から数時間も待たずに満水となる。 玄倉ダムにおいては貯水池への流入量が毎秒50立方メートルを超えた状態を「洪水」として放流を含めた操作を規定しているが 、事故当時の流入量は毎秒100立方メートルであったとされ、流入量と貯水容量の比から満水までの時間を算出すると、仮に貯水池が空であったとしても約7分程度で満水となる計算となる。 したがって、事故当時はこれより短い時間で満水になったことが推測される。 三保ダムと丹沢湖 事故当時、玄倉ダムの操作に対する疑問も呈されたが、仮にゲートを開けなければゲート上もしくはダム堤体上を洪水が越流する（堤体越流）が起こることは確実であり、これはダム自体がする危険性がきわめて高くなる状態である。 また、洪水時における洪水調整機能を持つダムの放水はを行うことと同義であり、ダム流入水量と放流水量が同量で、洪水調整機能を果たせていない深刻な状態である。 ダムの下流には大規模なである（）があり、玄倉ダムが決壊した場合、三保ダムの堤体にも重大な影響を与える可能性がある。 三保ダムは土砂・・で河川を堰き止めるであるため、堤体越流に弱い。 三保ダムは洪水調節機能を有するため貯水池である丹沢湖には余裕があったものの、万が一堤体越流が起こった場合、三保ダム決壊という最悪の結果につながっていた。 仮に決壊となれば、下流のをはじめとする深刻な人的被害が想定され、管理者側はこうした危険を回避するため、玄倉ダムゲートを全開にしたとしている。 の要請によりダムのが一時的にストップしているが、同様の対応としてにで発生したで、要請を受けたが用取水堰であった（）の放流を断続的に停止したという前例がある。 しかし、このときは本来のダム操作規定に沿ったものではなく、被害者捜索のために特例的に行われた措置である。 事故の経過 [ ] この節はなが全く示されていないか、不十分です。 して記事の信頼性向上にご協力ください。 （ 2016年7月） 1999年8月13日 [ ]• 15時ごろ：降水が始まる。 当時隆盛しつつあった「オートキャンプ・ブーム」に加え、の極大、さらにの時期にあたり、遭難した横浜市内の一行を含め、玄倉川ではこの日、キャンプ指定地外の6か所に50張ほどのテントが張られていた。 15時20分ごろ：ダム管理職員が1回目の巡視を行い、で行楽客に増水と水位上昇の危険性を警告し、退避を促したところ、大部分の行楽客はこの警告に従って水際から退避した。 一方で、一行からの反応は冷ややかだった。 16時50分：内全域に大雨洪水注意報が発表される。 19時ごろ：一行25人のうち4人は日帰り参加のため、幕営地を離れて帰宅した。 19時35分ごろ：雨足が激しくなり、事故現場の5キロ上流の玄倉ダムが放流予告のを鳴らす。 19時50分ごろ：ダム管理職員が2回目の巡視を行い、一行に直接、中洲から退避するよう勧告するが、拒否される。 20時6分：ダム管理事務所は「これ以上は危険」と判断し、からも退去命令をしてもらうため、に通報した。 20時20分： 玄倉ダムがを開始。 21時10分：ダム管理職員と警察官が退避勧告を行う。 中洲と岸辺の間の水流は勢いを増し、直接勧告することは不可能だった。 一行のうち、比較的年齢の高い社員とその妻ら3名が指示に応じて中洲を離れ、自動車に退避する。 拡声器を用いて安否と人数を確認すると、「大丈夫」という反応だった。 警察官は、万が一の場合は後方の山に避難するよう告げた。 1999年8月14日 [ ]• 5時35分：降雨はさらに激しさを増し、神奈川県全域にが発表された。 6時ごろ：前夜に撤収したメンバーが、川を渡って中州のテントに残っている仲間に中洲から避難するよう呼びかけるが、反応なし。 まだ水流は膝下ぐらいの深さで、辛うじて渡渉可能だった。 6時35分：豪雨による増水にともない、貯水機能のない玄倉ダムは本格的に放流を開始。 7時30分ごろ：警察官が巡回し、テントまで2メートル付近まで近づく。 幕営地点からの退避を呼びかけるが反応無し、警察官は現場から離れる。 8時4分：熱帯低気圧の接近で本格的な暴風雨となり、前夜に岸に避難した社員からに通報で救助要請が入る。 8時30分ごろ：すぐ下流の立間堰堤の水深が普段より85センチ高い1メートル程度となり 、中州も水没する。 膝越し以上の水位の渡渉は、通常の流れであってもザイルがないと大人でも危険であり、増水して急流となった現場は、自力での退避が不可能となった。 既にテントは流され岸からの距離は80メートルほどになっており、中洲で野営した横浜市内の一行は状態になった。 9時7分：の本部から救助隊5人が通報を受けて現場に到着。 渡渉によるを試みるが、激しい水流のため断念する。 は配置されておらず、またお盆の土曜日で、組合本部は12人、2つの分署に各5人の体制だった。 約20人に増えた時間は流失直前の11時半だった。 一方、松田警察署も当直体制にあり、まず6人を送り、徐々に増員することとなった。 10時ごろ：レスキュー隊員11名のうち2名が断崖伝いに対岸に到着。 のも現地に到着し、を開始する。 10時10分：救助の出動が要請されるが、熱帯低気圧による強風と、複雑な谷あいに低く垂れた濃雲のためが懸念され、却下された。 なお、用のヘリコプターも当日は現場に近づけず、は皆無である。 また、はしご車による救出も路肩が弱く安定が維持できないため不可能であり、ロープによる救出以外に方法はなかった。 10時30分ごろよりが対岸にで救助用リードの発射を試みるが、対岸の樹木に引っかかってしまった。 15分後に再びロープが発射されるが、一射目のロープが絡まり、また水圧と流木に妨げられてメインロープが遭難者に届かなかった。 すでにテントは流され、3本のビーチパラソルの支柱を中心に、男性たちが上流側で踏ん張って水流をやわらげようとし、中央部に女性や子どもが寄り添って雨風を避け、下流側で乳幼児を抱いた男性が佇んでいる様子の映像がテレビで速報される。 11時ごろ：玄倉ダムが警察からの要請を受け放流中止。 しかし玄倉ダムは発電用ダムで貯水能力に乏しいため、すぐに満水となり崩壊の危機に直面。 やむなく崩壊防止のため5分で放流を再開。 11時38分：水深が2メートル近くになる。 水位は胸にまで達し、救援隊や報道関係者の見守る前で、18人全員がまとめて濁流に流された。 1歳の甥（1歳男児）を抱いていた伯父がとっさに子どもを岸に向かって放り投げ、別グループのキャンプ客（東京都のとび職男性）が危険を顧みず救い上げる。 この子どもの父親と姉を含む大人3名、子ども1名も対岸に流れ着く。 しかし、残りの13名はすぐ下流の立間堰堤から流れ落ち、以後は姿が確認できなくなる。 12時14分：現地本部が設置される。 数名が泳いでいるとの誤情報に応じ、下流の丹沢湖では大雨のもとでボートによる捜索が開始された。 17時：はにを要請。 19時ごろ：丹沢湖で女性の2名の遺体を回収。 1999年8月15日 [ ]• 7時ごろ：警察、消防、自衛隊のが対岸に流れ着いて夜を過ごした4名（31歳男性と5歳の娘、31歳男性と29歳男性の兄弟）の救助を開始。 8時30分ごろ：救助チームが対岸の4名を救助。 午後：丹沢湖で2遺体発見。 翌日より警察・消防・自衛隊は340人体制で捜索開始。 大雨でダムまで流れ出したなど浮遊物が多く、捜索は困難をきわめた。 また、や、、などのや地元も捜索活動に参加したほか、近隣も活動支援し、需要の確保を目的に建設された三保ダムでは捜索協力のため、丹沢湖貯水の大量放水を実施した。 その後の天候次第では、小田原市などへの供給に大きく影響した可能性があった。 1999年8月29日 [ ]• 自衛隊による捜索活動打ち切りの直前になって、最後まで行方不明だった1歳女児の遺体が発見される。 これで13名全員の遺体が丹沢湖から収容された。 反響 [ ] この節はなが全く示されていないか、不十分です。 して記事の信頼性向上にご協力ください。 （ 2014年7月） 報道 [ ] この水難事故で、河川が増水しキャンプ客が水に流される瞬間までの様子がテレビでされたため、世間に大きな衝撃を与えた。 遭難者への反応 [ ] 本件事故のテレビでの報道では、一部のワイドショー番組は当初、遭難者たちが流される映像を繰り返し放映した。 視聴者から寄せられた遭難者たちの行動に対する見解を読み上げるとともに、事故の経緯や遭難者たちの問題点および自己責任を指摘するといった内容の放送を行っていた。 しかし、結果的には死亡者が発生する事故となったことで、視聴者から事故の映像に関する放映の是非を問う指摘を受け、ワイドショー側が遭難者らが流される場面の放映を自粛する運びとなった。 救出・捜索費用 [ ] 救助や捜索に要した費用のうち、地元自治体である山北町が負担した額は4,800万円、神奈川県警察が要した費用は同日で発生した別件の水難事故1件とあわせ、人件費のみで1億円となった。 これらの費用はすべて公費負担された。 対策 [ ] この事故を契機にでは「危険が内在する河川の自然性を踏まえた河川利用及び安全確保のあり方に関する研究会」が開かれた。 神奈川県をはじめとする各自治体においても同様の河川の利用と安全に関する議論が行われた。 より強い退去措置が取れなかったのかという反省とともに、の装備やの不備を指摘する意見もあがった。 事故発生時現場を管轄していた消防本部は、十分な救助体制をとれるような組織規模を有していなかった。 その後、（平成8年）から協議が行われていた 隣接の南足柄市消防本部との組織の統合が（平成12年）になされ、消防本部が発足。 2013年にはに統合された。 また、は都内で同様の事故が起きた場合に備えて、（平成16年）に急流救助を専門とするスイフトウォーターレスキューを発隊させた。 この事故が発生するまで、は中心付近の最大風速が秒速17. 2メートル以下の熱帯低気圧を「弱い熱帯低気圧」と呼び、またの強さを「弱い」「並の強さ」「強い」「非常に強い」「猛烈な」の5段階で、台風の大きさを「ごく小さい」「小型」「中型」「大型」「超大型」の5段階で表現していた。 だが、それまでの「弱い」「小型」といった表現では、予報を受ける側から見て「大した影響がない、小雨程度」と誤解される可能性があり、上好ましくないということになった。 これを受けて気象庁は2000年より気象情報の発表に際し、「弱い熱帯低気圧」を単に「熱帯低気圧」と変え、台風の強さの「弱い」「並の強さ」、台風の大きさの「ごく小さい」「小型」「中型」の表現を廃止するなどの措置をとっている。 脚注 [ ] []• デジタル台風. 2013年6月20日閲覧。 近藤悟 2012年12月18日. 2013年6月20日閲覧。 （気象庁）• 長崎地方気象台. 2014年8月4日閲覧。 デジタル台風. 2013年6月20日閲覧。 国土交通省 2010年1月13日. 2013年6月20日閲覧。 デジタル台風. 2013年6月20日閲覧。 （神奈川県企業庁ホームページ）• 神奈川県 県土整備局 河川下水道部 河川課 2012年5月31日. 2013年8月14日閲覧。 「今夏の水難事故 自治体費用・すべて公費で負担」 付朝刊• 国土交通省 2000年10月30日. 2013年7月20日閲覧。 国土交通省 2001年7月4日. 2013年7月20日閲覧。 足柄消防組合総務課 2010年10月7日. 2013年7月30日閲覧。 東京消防庁 2011年8月8日. 2013年7月30日閲覧。 国土交通省 2008年3月26日. 2013年7月20日閲覧。 ・オフィシャルサイト 2012年11月22日. 2013年6月20日閲覧。 外部リンク [ ]• - 危険が内在する河川の自然性を踏まえた河川利用及び安全確保のあり方に関する研究会（国土交通省）•
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