三菱重工業 売上。 三菱重工業

ダイキンvs三菱重工業のFY2018決算比較｜Ohtemon Base

8 68,213 82,285 2. 4 2. 0 2014年03月 206,118 6. 2 80,583 96,055 2. 6 2. 1 有報 2015年03月 296,140 7. 4 81,845 98,442 3. 6 3. 0 有報 2016年03月 309,506 7. 6 83,932 100,784 3. 7 3. 1 有報 2017年03月 150,543 3. 8 82,728 99,340 1. 8 1. 5 有報 2018年03月 173,545 4. 2 80,652 95,927 2. 2 1. 8 有報 2019年03月 226,419 5. 6 80,744 93,173 2. 8 2. 98 30. 88 2011年03月 - - - 31. 64 32. 62 2012年03月 - - - 31. 66 32. 57 2013年03月 2,624,824 1,693,822 155. 0 35. 03 35. 21 2014年03月 3,180,861 2,285,278 139. 2 31. 59 36. 32 有報 2015年03月 3,552,002 2,429,232 146. 2 32. 26 36. 25 有報 2016年03月 3,529,792 2,600,378 135. 7 30. 54 34. 63 有報 2017年03月 3,522,095 2,527,262 139. 4 32. 46 35. 78 有報 2018年03月 3,240,925 2,651,558 122. 2 26. 59 37. 24 有報 2019年03月 3,159,352 2,586,859 122. 1 27. 82 39. 46 有報 【事業別・部門別情報】 三菱重工業の事業は次の4つ。 80 376. 17 374. 08 410. 90 459. 99 １株当たり当期純利益金額 円 4. 22 8. 97 7. 31 29. 01 47. 81 潜在株式調整後 １株当たり当期純利益金額 円 4. 22 8. 96 7. 30 28. 95 47. 71 自己資本比率 ％ 29. 98 31. 64 31. 66 35. 03 31. 59 自己資本利益率 ％ 1. 12 2. 37 1. 95 7. 39 10. 98 株価収益率 倍 91. 71 42. 59 54. 86 18. 44 12. 2 提出会社の経営指標等 回次 平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度 決算年月 平成22年３月 平成23年３月 平成24年３月 平成25年３月 平成26年３月 売上高 百万円 2,327,783 2,188,508 2,175,666 2,028,448 2,039,361 経常利益 百万円 20,047 39,119 37,120 93,145 108,179 当期純利益 百万円 18,411 10,639 12,916 91,380 17,525 資本金 百万円 265,608 265,608 265,608 265,608 265,608 発行済株式総数 千株 3,373,647 3,373,647 3,373,647 3,373,647 3,373,647 純資産額 百万円 1,142,484 1,128,348 1,122,059 1,202,010 1,199,700 総資産額 百万円 3,695,608 3,454,692 3,439,825 3,407,091 3,296,425 １株当たり純資産額 円 340. 04 335. 85 333. 87 357. 57 356. 77 １株当たり配当額 円 4. 00 4. 00 6. 00 8. 00 8. 00 （うち１株当たり 中間配当額） 2. 00 2. 00 3. 00 3. 00 4. 00 １株当たり当期純利益金額 円 5. 49 3. 17 3. 85 27. 24 5. 22 潜在株式調整後 １株当たり当期純利益金額 円 5. 48 3. 17 3. 84 27. 18 5. 21 自己資本比率 ％ 30. 88 32. 62 32. 57 35. 21 36. 32 自己資本利益率 ％ 1. 63 0. 94 1. 15 7. 88 1. 46 株価収益率 倍 70. 49 120. 50 104. 16 19. 64 114. 37 配当性向 ％ 72. 9 126. 2 155. 9 29. 4 153. 2 従業員数 人 34,139 33,031 32,494 31,111 22,147 [外、平均臨時雇用者数] [ 3,551 ] [ 3,782 ] [ 4,295 ] [ 4,751 ] [ 4,406 ] （注）売上高には、消費税等は含まれていない。 17 374. 08 410. 90 459. 99 530. 65 １株当たり当期純利益金額 円 8. 97 7. 31 29. 01 47. 81 32. 90 潜在株式調整後 １株当たり当期純利益金額 円 8. 96 7. 30 28. 95 47. 71 32. 82 自己資本比率 ％ 31. 64 31. 66 35. 03 31. 59 32. 26 自己資本利益率 ％ 2. 37 1. 95 7. 39 10. 98 6. 55 株価収益率 倍 42. 59 54. 86 18. 44 12. 49 20. 2 提出会社の経営指標等 回次 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度 平成26年度 決算年月 平成23年３月 平成24年３月 平成25年３月 平成26年３月 平成27年３月 売上高 百万円 2,188,508 2,175,666 2,028,448 2,039,361 1,537,157 経常利益 百万円 39,119 37,120 93,145 108,179 105,588 当期純利益 百万円 10,639 12,916 91,380 17,525 18,710 資本金 百万円 265,608 265,608 265,608 265,608 265,608 発行済株式総数 千株 3,373,647 3,373,647 3,373,647 3,373,647 3,373,647 純資産額 百万円 1,128,348 1,122,059 1,202,010 1,199,700 1,263,130 総資産額 百万円 3,454,692 3,439,825 3,407,091 3,296,425 3,476,067 １株当たり純資産額 円 335. 85 333. 87 357. 57 356. 77 375. 48 １株当たり配当額 円 4. 00 6. 00 8. 00 8. 00 11. 00 （うち１株当たり 中間配当額） 2. 00 3. 00 3. 00 4. 00 5. 00 １株当たり当期純利益金額 円 3. 17 3. 85 27. 24 5. 22 5. 58 潜在株式調整後 １株当たり当期純利益金額 円 3. 17 3. 84 27. 18 5. 21 5. 56 自己資本比率 ％ 32. 62 32. 57 35. 21 36. 32 36. 25 自己資本利益率 ％ 0. 94 1. 15 7. 88 1. 46 1. 52 株価収益率 倍 120. 50 104. 16 19. 64 114. 37 118. 69 配当性向 ％ 126. 2 155. 9 29. 4 153. 2 197. 3 従業員数 人 33,031 32,494 31,111 22,147 21,117 [外、平均臨時雇用者数] [ 3,782 ] [ 4,295 ] [ 4,751 ] [ 4,406 ] [ 4,042 ] （注）売上高には、消費税等は含まれていない。

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グラフ有▷三菱重工業の売上高と業績推移 財務諸表の内訳を分析HD

2019年10月31日に行われた、三菱重工業株式会社2020年3月期第2四半期決算説明会の内容を書き起こしでお伝えします。 IR資料• 2019年度第2四半期決算実績 ハイライト• 第2四半期決算実績 連結経営成績サマリー• 第2四半期決算実績 定常収益• 第2四半期決算実績 連結経営成績 セグメント別内訳• 第2四半期決算実績 連結財政状態• 第2四半期決算実績 主要財務指標／キャッシュ・フロー• 第2四半期決算実績 セグメント別• 第2四半期決算実績 セグメント別• 第2四半期決算実績 セグメント別• 2019年度業績見通し サマリー• 2019年度業績見通し 定常収益• 2019年度業績見通し セグメント別内訳 2019年度第2四半期決算実績 ハイライト 小口正範氏：みなさんこんにちは。 三菱重工で財務を担当しております小口でございます。 本日は、当社決算説明会にお越しいただきまして、ありがとうございます。 それではさっそく、お手元にお配りした決算説明資料に基づいてご説明いたします。 今期の中間決算段階でのハイライトとして1つ注目すべきは、米中の貿易摩擦による中国の経済の減速や、欧州におけるEUの離脱問題といったさまざまな今景気の下振れリスクがあるという点です。 こちらは非常に注視が必要だと思っておりますが、当年度業績という観点においては、影響は限定的でございます。 引き続き今後の動きについては注目していきたいと思っています。 第2四半期決算実績 連結経営成績サマリー 数字についてご説明いたします。 受注高は1兆6,982億円となっており、先ほど申しましたとおりパワーが堅調だったことで、前年同期を1,363億円上回っております。 売上にあたる売上収益は、ほぼ前年同期並みの1兆8,776億円となり、事業利益は743億円、親会社の所有者に帰属する四半期純利益については292億円となり、いずれも前年度を上回りました。 EBITDAは1,412億円となり、211億円の増加となっています。 一方、フリーキャッシュフローは先ほど申し上げた理由により、対前年同期で1,362億円減少のマイナス2,113億円でございました。 第2四半期決算実績 定常収益 （スライドには）MRJ投資を除く定常収益の数字がございますが、ご覧いただけますように事業利益は882億円、純利益が428億円となりました。 この面においては、若干パワーにおける原子力の減益が影響し、減っております。 EBITDAは1,546億円、フリーキャッシュフローはマイナス1,498億円でございました。 第2四半期決算実績 連結経営成績 セグメント別内訳 ドメイン別の数字になります。 受注高については、パワーが2,398億円増加の6,654億円となりました。 インダストリー＆社会基盤は逆に607億円減少の8,651億円ですが、期首から予想しておりました、中量産品の伸びが少し頭打ちになっている影響がございます。 航空・防衛・宇宙については、今年度の大型防衛案件が下期に集中するというところで、1,923億円となり対前年で300億円ほど減っておりますが、民間航空機の関係は堅調に推移しております。 売上についてはご覧のとおりでございます。 パワーについては火力が比較的堅調に推移し、増加しております。 一方、原子力は売上という面においては減収でございました。 インダストリーについては受注と同じように、量産品の部分の減少により減少しております。 航空・防衛系はほぼ同じレベルでございまして、全社合計では、対前年でほぼ同じような１兆8,776億円でございます。 事業利益については、パワーが100億円ほど悪化しております。 繰り返しになりますが、原子力の売上が下期に集中していることによる減少でございまして、年間では解消される見込みでございます。 火力については比較的堅調に推移いたしました。 インダストリーについては、いろいろと増減はございますが、ほぼ前年同期並みの293億円でございます。 航空・防衛・宇宙については、MRJ関係の減損が下期に行われます。 これは期首からだいたい予想しており、年間では800億円程度の損失になる見込みでございますが、当第2四半期においては、そのコストとして処理をしている部分が130億円強にとどまっており、347億円ほど増加しております。 その他の数字を合算しました合計の利益は743億円となり、175億円の増加となります。 第2四半期決算実績 連結財政状態 バランスシートはご承知のとおり、キャッシュフロー重視の経営、バランスシートの健全化を大きなトレンドとして遂行しており、期末比較で申し上げれば、通常では第2四半期は生産の山が立ってまいりますので、棚卸資産を中心に増加するわけでございます。 当第2四半期末のバランスシートの大きさは5兆1,874億円となり、446億円ほど増えていますが、実はIFRS16号の適用影響が約1,000億円ございますので、実際は減少しております。 これはトレンドとしては大きな変化であり、財政の健全化がある程度全社を挙げたものとして、着実に遂行されていると認識しております。 従って、第2四半期現在におけるキャッシュフローについては、先ほど申し上げたように悪化傾向でございますが、社内における予算計画値内では、むしろ若干改善側で動いております。 その差額のキャッシュフローのマイナスについては、コマーシャルペーパーによる短期の調達で行っており、年度末には回収できる見込みでございます。 第2四半期決算実績 主要財務指標／キャッシュ・フロー そういう状況のなかで、主要な財務指標でございます。 自己資本比率は昨年度中にMRJ関係の資産を処理し、27パーセントを若干切った状況でございますが、健全性は十分保たれていると認識しております。 有利子負債は8,824億円で、D／Eレシオは0. 51と、ほぼ計画どおりとなっております。 キャッシュフローについてもご覧のとおりでございますが、投資CFがM＆Aの案件等で増えてきております。 第2四半期決算実績 セグメント別 続きまして、受注高・受注残高についてのまとめでございます。 パワーはずっと厳しい状態が続いておりましたが、今年度は、昨年度からの繰り下げ案件やガスタービンにおける新規受注等で、大きく増やしてきております。 バックログについては減少トレンドでしたが、パワーについて言えば、ようやくその傾向に若干の歯止めがかかっていると思っております。 第2四半期決算実績 セグメント別 売上収益はご覧のとおりでございます。 先ほどご説明しておりますので、繰り返しになりますから省略いたしますが、インダストリーの減少が、ターボチャージャ等の量産品でございます。 第2四半期決算実績 セグメント別 事業利益の分析です。 パワーにおける約100億円の悪化は、原子力の売上の影響でございます。 その他については大きな変更はありません。 MRJの前年同期に減損損失を計上したことと、今回はそれが限定的だったことによって、その部分だけ利益合計は増加しておりますが、経常収益という意味では原子力の部分の100億円がそのまま減っております。 ただ、これは年間では解消される見込みでございます。 2019年度業績見通し サマリー 以上のような決算の状況で、財務の健全性は維持されており、キャッシュフローについてもほぼ計画どおりに推移していると言えます。 業績についてもほぼ予想どおりに動いておりますので、年間の業績見通しについては、期首のとおりに据え置きたいと思います。 すなわち、受注高4兆3,000億円、売上収益4兆3,000億円、事業利益2,200億円、純利益1,100億円、ROE8パーセント、EBITDA3,500億円、フリーキャッシュフロー500億円、配当に関しても中間期においては10円ほど増配の75円、年間においては20円増配の150円で、それぞれそのまま据え置いているということでございます。 2019年度業績見通し 定常収益 MRJの関係を除いておりますが、こちらも期首の公表どおりでございます。 2019年度業績見通し セグメント別内訳 ページ内の商標は全て商標権者に属します。 銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 また、本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。 本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。 万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。 本ＷＥＢサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。

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ダイキンvs三菱重工業のFY2018決算比較｜Ohtemon Base

三菱重工業の過去5年間の平均年収を見てみると、2015年3月期が802. 2万円であるのに対し、2019年3月期は848万円と、約46万円も増加しています。 1年ごとの増加幅には差があり、2015年から2017年までは毎年20万円増、2017年以降は3万円程度の微増です。 三菱重工業の単体売上高だけを見ると、過去5年間減少を続けています。 しかしこれは、2018年の造船事業分社化をはじめとする構造改革の影響であり、営業利益は2017年から2018年は減少するものの、2019年は全セグメントにおける増益を達成しています。 こうした経営戦略が奏功し、平均年収は増加を続けていますが、一転、2020年3月期は三菱重工業としては20年ぶりの赤字の予測（スペースジェット事業の減損損失発生によるもの）。 来期の平均年収には陰りが見えるかもしれません。 国内最大の重工メーカーである三菱重工業は、業種としては「製造業」に分類されます。 この製造業という業種は、平均年収という観点においては、全業種平均よりも若干下回る業種です。 これは全年代において当てはまるものですが、例えば30代を例にとると、全業種平均が320. 6万円であるのに対し、製造業平均は288. 2万円といった具合です。 こうした製造業において、三菱重工業の年収中央値を見てみると、全年代において製造業平均を大きく上回ります。 同じく30代であれば、三菱重工業の年収中央値は653. 9万円と、製造業平均の約2. 3倍です。 この「約2. 3倍」は全年代において当てはまるものであり、いかに三菱重工業の年収が高いかが伺えます。 三菱重工業の年収の高さの理由の一つ目は、賞与の金額の大きさです。 三菱重工業の賞与は毎年の春闘で決定されますが、直近3年間の実績を見てみると、2020年は5. 65ヶ月、2019年が5. 8ヶ月分、2018年は5. 7ヶ月分＋生産協力金2万円と、安定して高い水準を保っています。 また賞与には、個人のパフォーマンスと所属する事業部門の業績が反映される設計になっていますが、「プラスマイナス10％の変動幅しかない」「できる人もできない人も差は少ない」とのことです。 逆に言えば、社員全員に高い水準の賞与が保証されている、とも言えるでしょう。 2つ目の理由としては、充実した福利厚生制度です。 手当としては住宅補助は支給されませんが、寮・社宅は完備されており、寮は1万円程度、社宅は3～5万円程度の格安の家賃で入居することができます。 寮・社宅は入居年数に制限があることが一般的ですが、三菱重工業の場合は、入居年数に制限が設けられていないことも魅力の一つです。 給与レベルについて、特に20代は「他の大手機械メーカーに就職した大学の同期と比べると低い」といった口コミも見られますが、この充実した福利厚生で、「手元に残るお金は大差がない」とのことで、可処分所得を大きく押し上げているようです。 三菱重工業の給与体系は、基本給と諸手当からなる月給と、年2回（6月・12月）の賞与で構成されています。 基本給は、固定部分（本給）と変動部分（能力給）で構成されています。 固定部分が約65％で変動部分が約35％という配分ですが、変動部分は個人ごとのパフォーマンスが反映される仕組みです。 評価結果によって、1～5万円ほどの差が生まれてきます。 固定部分は職級によって設定されているため、昇格するごとに増額するとともに、毎年の定昇も反映されます。 諸手当は、有扶手当、超過勤務手当、通勤交通費などが主なものですが、それ以外に福利厚生制度として、財形貯蓄、住宅融資、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度などの制度が整備されています。 特に財形貯蓄については、「金融機関よりもずっと金利が高い」と社員からの評判は上々です。 上述の通り、三菱重工業の年収は、社内の職級によって決定されるため、年収を上げるためには昇格することが必要です。 課長・主席クラスまでは、「基本的に年功序列」「よほど社会人として不適切な行動をとらなければ、大卒であれば課長職までは昇進できる」ようです。 そうはいっても優秀者については、「同期より早く出世するケースもあり得る」「３年ぐらい早く管理職につくケースもあり」と、実力が反映される人事制度にはなっており、完全な年功序列ではないということが分かります。 また、「学閥がはっきりしている会社」という口コミも多数見られ、これは歴史ある会社ならではの風習と言えるでしょう。 評価制度は、年初に立てた目標に対し、年2回の上長との面談で達成度を測られ、それによって評価結果が決定されます。 しかし、評価内容やその根拠などについては本人にフィードバックはないため、「正当性・妥当性、待遇への反映度は不明」のようです。 三菱重工業は日本最大の重工メーカーであり、宇宙ビジネスや航空産業など、多様な事業を展開しています。 ライバル企業としては、宇宙ビジネス（特にロケット）や航空・防衛産業など複数の事業で競合する、川崎重工業とIHI、航空産業国内4位のSUBARUの3社と比較してみましょう。 三菱重工業の平均年収が848万円であるのに対し、川崎重工業は707. 8万円、IHIが762. 7万円、そしてSUBARUは652. 4万円と、比較対象3社よりも三菱重工業の年収は大きく上回っています。 三菱重工業は、重工メーカーとして売上高首位であり、売上高・各利益などから考えると、川崎重工業・IHIよりも上回るのは順当なところではあります。 さらに従業員の平均勤続年数に着目すると、三菱重工業が17年であるのに対し、川崎重工業は13. 6年、IHIが14. 9年と大きく差をつけていることも、平均年収の差につながっていると考えられます。 一方SUBARUについては、三菱重工業よりも200万円弱も下回っています。 本業が自動車メーカーであるため、一概には比較はできませんが、同じ航空産業を担うメーカーとしてみると、売上高・各利益とともに、平均年収も大きく差をつけられているようです。 いずれにしても、重工メーカーとしては抜群の水準の平均年収であることは間違いないと言えます。

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