株主優待の目標 基本的には 利回りというよりは欲しい商品で選んでOK! ただし一度は計算をしてみて、あまりにも優待利回りが低く、手数料などのコストを引いたときに利益が出ないものはNG 問題は、株主限定商品などの金銭的価値がわかりづらいもの、優待割引で商品を購入できる権利など価値が変動するものです。 金銭的価値がわかりづらいものや変動するものについては、優待利回りを計算することができませんが、ご自身の生活習慣に照らして、ざっくりと目安で計算してみましょう。 についてはこちらで解説しています。 具体的な株の目標金額とその期間を決める では、配当金で利益を出す場合、どのくらいの資金で何年でいくらくらい受け取ることができるのでしょうか。 実際に計算して、手の届きそうな目標を決めてみましょう。 なお配当金には所得税がかかりますので、実際の受取額は配当金額より少なくなることにご注意ください。 今回は、簡略化するために所得税のことは考慮しないことにします。 利回り2%で10万円の配当を受けるには 例えば利回り2%の銘柄の株で、10万円の配当金を目標にしたとします。 50万円の投資額なら、10年間保有すれば10万円の配当金になります。 ただし、10年の間に企業の経営状態や日本の経済情勢が変わる可能性には十分注意し、損失が膨らまないよう対策をしなければなりません。 利回り5%で10万円の配当を受けるには では、利回り5%だとどうなるでしょうか。 20万円の投資額なら10年間保有すれば達成できます。 ただし、5%の利回りを10年継続できる銘柄を選ぶのは初心者の方には難しいかもしれません。 初心者の目標はどうしたらいい? 初心者でも実現できて、他の資産とのバランスがとれる投資金額、目標金額と期間は、以下のパターンが無難そうです。 配当利回りが2%の銘柄に100万円を投資し、5年かけて10万円の配当金を受け取る• 配当利回りが5%の銘柄に100万円を投資し、2年かけて10万円の配当金を受け取る シミュレーション|利回り2%・5%だといくら利益が出るのか ここまでは、目標金額を設定した場合に必要なお金と期間を見てきました。 ここからは、利回りで銘柄を選んで実際に買ったとしたらどうなるのか、実際の株式で具体的なシミュレーションをしてみます。 利回り2%の場合の配当金(例) 配当利回りが約2%のグンゼ(株)のデータをもとに、配当金の金額をシミュレーションしましょう。 グンゼ(株)の2018年10月のデータ 株価 5,010円 単元株数 100株 最低購入金額 501,000円 1株当たりの配当 100円 保有年数 受け取ることのできる配当金 1年 10,000円 5年 50,000円 10年 100,000円 100株を保有している株主は、1年間に10,000円の配当を受けることができます。 5年後までに50,000円、10年後までに100,000円となります。 利回り5%の場合の配当金(例) では、配当利回りが5%の(株)ミクシィではどうでしょうか。 株 ミクシィの2018年10月のデータ 株価 2,466円 単元株数 100株 最低購入金額 246,600円 1株当たりの配当 124円 保有年数 受け取ることのできる配当金 1年 12,400円 5年 62,000円 10年 124,000円 100株を保有している株主は、1年間に12,400円の配当を受けることができます。 5年後までに62,000円、10年後までに124,000円となります。
次の投資は本来モノグサな人間ではできないが、今日は特別にモノグサでも儲けられる方法を伝授するぞ! 株の初心者でも利益を出せる!?その1「IPOに応募する」 IPO株とは新規上場株のことです。 IPO株は初値が公募価格を上回った分だけ利益が出る仕組み。 人気の銘柄ほど高い初値を付けます。 その銘柄によって利益に差はありますが、IPOの勝率は昨年でなんと約9割(2016年10月自社調べ)。 そのためIPO株の購入権は投資家にとって喉から手が出るほど欲しいのです。 IPO株を購入するにはまず抽選に応募しなければなりません。 IPOに応募するときのポイント!主幹事である証券会社をチェック IPO株に応募するにはまずは口座開設が必要になります。 口座開設した証券会社のホームページから応募します。 ただ、IPO株に応募しても当選しないこともあります。 もちろん落選した場合は利益は出ません。 勝率9割というだけに投資家なら誰もが欲しがるIPO株ですので、当然競争率も高くなりがちです。 そこでIPO株に当選する確立を上げるには、主幹事の証券会社から応募することが重要です。 主幹事証券会社はIPOの銘柄によって違いますが、主幹事になることが多い証券会社はSBI証券やSMBC日興証券。 どちらも大手証券会社で安心ですし、株の初心者へのサポート体制も万全です。 余分な税金をかけないためにNISA口座を活用する 株式投資をやる上でバカにならないのが、税金などの諸費用の存在です。 せっかく利益が出ても、利益のうちから20. 315%もの高税率で税金を差し引かれてしまうからです。 しかし国に払う税金を節約するいい方法があります。 NISAとは 2014年から始まった少額投資非課税制度のこと。 2016年からは120万円まで非課税枠が拡大されました。 NISAでは非課税で確定申告もいらないなど利用者に嬉しいメリットがいっぱいです。 しかしNISA特有のルールがあるので注意が必要です。 NISAのメリットとデメリットについての詳しい解説は「」を参考にしてください。 SBI証券でNISA口座を開設すると、税金に加えて「手数料」も実質0円になるのでおすすめです。 ちょっとストップ!IPOに当選しても安心は禁物 さきほども書いたように、IPOは「勝率9割で儲かる」といわれていますが、裏を返せば「約1割の確率で負ける」ということ。 そこでもう一度「本当にこのIPO株は儲かるのだろうか?」ということを確認しておきましょう。 当たったIPOが、本当に上がる株なのかを見極めるポイントを紹介します。 儲かるといわれているIPO株でも損をするときがあります。 公募割れとは 初値が公募価格を下回ること。 投資家からの人気が集まらないIPO株は公募割れする危険があります。 せっかくIPO株に投資しても損失を出してしまっては何にもなりませんから、公募割れしそうなIPO株には投資しないことです。 公募割れする可能性のあるIPO株の特徴• 業績が赤字の銘柄• 新規公開株数がほかと比べて桁違いに多い銘柄• 公募価格が仮条件の上限にならない銘柄 IPO株は人気投票です。 投資家の人気が集まりそうもない怪しげな銘柄は避けた方が無難です。 公募価格は最初1,000~1,300円のような仮条件が設定されています。 公募価格はたいてい仮条件で提示された金額の上限「1,300円」で決まります。 それにもかかわらず、1,100円という中途半端な公募価格に決定した場合、「人気のない銘柄かもしれない」と疑ってみることが大切です。 IPOは辞退・キャンセルすることができます 当選してしまったあと、公募割れしそうなIPO株だったことに気がついた場合、キャンセルすることが可能です。 しかし、SMBC日興証券や三菱UFJモルガン・スタンレー証券など一部の証券会社では、IPO株をキャンセルするとペナルティーが課されることがありますので注意が必要です。 ペナルティーの内容にはこんなものがあります。 向こう1ヶ月間のIPO申込み禁止• 現在申込しているIPOは無効に 別料金がかかる、というようなペナルティーではありませんが、キャンセルが度重なるとそのうち出入り禁止になってしまうこともありえますので、IPOに応募するときは慎重にしましょう。 そのほかの証券会社では特にペナルティーはありません(2016年10月自社調べ)。 せっかく当選したからといって公募割れの危険のあるIPO株を購入しても損するだけです。 キャンセルも視野に入れ検討しましょう。 購入完了まで手続きを完了させよう! IPOに当選したからといってまだ「購入」していません。 購入の手続きまでしっかり完了しましょう。 IPO株の購入を終えれば、あとはめでたく上場日を待つだけ。 成行注文で初値売りするだけで、昨年のデータから見ても約9割の利益が期待できます。 証券会社のホームページには取り扱いIPO株を一覧できるページが必ずあるぞ。 そこで「目論見書」も閲覧できる。 目論見書は会社の業績や事業内容が詳しく書いてあるから、必ずチェックだ! 株の初心者でも利益を出せる!?その2「アメリカ株に投資する」 株の初心者がアメリカ株と聞くと、なんとなく腰が引けてしまう人もいるのではないでしょうか。 確かに外国株購入にはこんなデメリットがあります。 外国語が話せない場合、海外の株式ニュースや情報が得にくい• 外国株の取り扱いがある証券会社が限られている• 為替レートを考慮に入れて売買しなければならない しかしアメリカ株にはどうしても見逃せないメリットもたくさんあります。 株の初心者にはなぜアメリカ株に投資することがおすすめなのか紹介します。 投資するならアメリカ!日本株より長期投資には有利 デフレ脱却を目標に、手を取り合って金融緩和を行なってきた日本政府と日銀ですが、結果は依然としていつ景気が回復するのかわからない状況が続いています。 一方、GDP(国内総生産)は桁違いに高く、世界でもぶっちぎりの1位をキープしているのは大国アメリカ。 人口の流動が活発なことから、少子高齢化に悩む日本とは正反対です。 これはNYダウと日経平均の過去30年の比較です。 NYダウの株価推移は、サブプライムローン問題が発端となった2008年のリーマンショック時、急激な落ち込みが見られますが、その後すぐに持ち直して、順調に上昇しています。 一方、日経平均はずっと横ばいですね。 90年台のバブル絶頂期の株価を追い抜くことすらできていません。 アメリカ株がなぜこのように好調かというと、理由があります。 株主に還元される配当が多いから人気がある• アメリカ経済は将来の発展に期待できるから人気がある• 単元株制度はなく1株から購入できる手軽さにも人気がある 株式投資は人気投票と同じ、という理由がよくわかりますね。 アメリカ株は人気だから株価が高いのです。 そこで高配当が期待でき、高い人気をずっと維持しているアメリカ株だからこそ、長期投資にピッタリなのです。 高配当のアメリカ株に長期投資して、効率よく安全に資産運用できることが株の初心者にはおすすめの理由です。 アメリカの株式市場の取引時間 日本とは時差がありますから、当然取引時間に違いがあります。 アメリカ(現地時間) (通常)9:30~16:00 (サマータイム)8:30~15:00 日本時間 (通常)23:30~翌6:00 (サマータイム)22:30~翌5:00 ここで注意しなければならないのがサマータイムの存在。 アメリカでは3月第2日曜~11月第1日曜まではサマータイムが採用されており、標準時間より1時間早くなります。 この表を見て、日本で取引するなら夜中にしなければならないのだろうか、と心配になるかもしれませんが大丈夫です。 各証券会社で設定している注文受付時間内であれば注文を受付けてもらえます。 アメリカの株式市場の一般的なルール 日本で常識だと思われていることでもアメリカの株式市場では非常識だということもあります。 そのひとつ、上場している日本企業には必ず証券コードが付いていますが、アメリカにはありません。 その代わりティッカーシンボルといわれる記号が使われています。 たとえば、ウォルマート・ストアーズだとWMT、ジョンソン・エンド・ジョンソンだとJNJ、ヤフーだとYHOO、というようなアルファベットが割り当てられています。 それにアメリカ市場にはストップ安やストップ高といった値幅制限がありません。 そのため下落するときはどこまでも下落し、上昇するときはどこまでも上昇します。 損も得も振り幅が大きくなる可能性があるので、日本市場よりエキサイティングです。 また、日本市場のように昼休みを挟んだ「前場・後場」というものがありません。 アメリカ市場の特殊なルール• 証券コードがない• ストップ安やストップ高がない• 前場・後場の区切りがない 外国株の取り扱いがある証券会社 アメリカ株を買いたくても外国株の取り扱いがなければ購入できません。 外国株の取り扱いのある証券会社に口座開設しましょう。 外国株の取り扱いがある証券会社 SBI証券 マネックス証券 楽天証券 アメリカ株は長期投資向けで売買する回数が少ないとはいえ、やはり気になるのは売買にかかる手数料です。 証券会社を手数料で比較してみましょう。 証券会社 手数料 SBI証券 約定代金の0. 45%(最低5米ドル~最大20米ドル) マネックス証券 約定代金の0. 45%(最低5米ドル~最大20米ドル) 楽天証券 25米ドル/1回。 1,000株以上だと1株毎に2. 0米セント追加 マネックス証券は手数料も安く、アメリカ株の取扱銘柄は3,064銘柄と多くなっています。 (2019年1月現在) アメリカ株の注文受付時間は24時間で大変便利。 アメリカ株を買うなら、マネックス証券が断然おすすめです。 外国株式は国内株式に比べて手数料が高いデメリットがあるが、中長期投資なら何度も株を売買する必要がない。 それにアメリカ企業なら高い株主還元でリターンが期待できるから充分カバーできるぞ。 株の初心者でも利益を出せる!?その3「投資信託を購入する」 株の初心者が比較的安心して資産運用ができる方法が投資信託です。 なぜなら投資信託のプロが、投資家に代わって運用してくれるから。 しかし投資信託とはいえ、元本が保証されていない金融商品ですから、元本割れの危険もあります。 そこで、株初心者が買っても元本割れの心配をしなくていいおすすめの投資信託を紹介します。 投資信託は着実な資産運用が目標 資産運用には2つの方法があります。 アクティブ運用• パッシブ運用 アクテイブ運用は株価の上下変動を利用して大きな利益を上げようとする運用方法。 一方、パッシブ運用は資産を安全で確実に運用する方法なので、リスクが少ないぶん莫大な利益が期待できるものではありません。 しかし株の初心者が投資信託で利益を出そうと思うなら「パッシブ運用」がおすすめ。 安全にコツコツと運用することが目的です。 まずは基本を押さえよう!投資信託で注意すべきポイント 投資信託は金融機関や証券会社などでたくさんの種類が販売されています。 その中から具体的にどんな投資信託を選べばいいのでしょうか。 まず手数料や税金を抑えること。 ここを節約しなければ、せっかくの手取りが減ってしまうことを前章でも説明しました。 投資信託でもそれは同じです。 そのため手数料ができるだけ安いファンドか、ノーロード(手数料無料)を購入すること。 さらに利益に対して税金がかからないNISAを利用するようにしましょう。 次にバランス型インデックスファンドを選ぶこと。 バランス型インデックスファンドについて詳しくは次の章で説明します。 投資信託を選ぶとき注意するポイント• 手数料ができるだけ安いものかノーロード(手数料無料)を選ぶ• NISA口座を利用する• バランス型インデックスファンドを選ぶ バランス型インデックスファンドでラクラクおまかせ運用 投資信託を選ぶとき注意するポイントの一つ、「バランス型インデックスファンド」とは何かを説明します。 投資信託の目的はこつこつ地道に利益を出すことにあります。 そのためバランス型ファンドには国内株式や国内債券、外国債券、外国株式のように、様々な性質を持った金融商品が組み合わされて作られています。 これはリスク回避のための分散投資という考え方。 景気が悪くなれば株式は不利、しかし債券で利益を出すことができます。 このようにほかの資産でバランスを取っていれば大きな損失につながらないためバランス型ファンドは安心なのです。 バランス型ファンドは、損益が出たとき自動的に運用会社が元の資産配分に戻してくれるため、リバランスの手間もいりません。 株取引の経験が少ない株初心者でも大丈夫です。 またインデックスファンドとは、市場平均(ベンチマーク)と同じような値動きをする銘柄を集めたファンドです。 インデックスファンドのファンドマネージャーは高度に数学的な手法を用いて、できるだけ市場平均とファンドに大きな差が生じないよう常に調整してくれます。 インデックスファンドは市場の平均を取ることで着実に利益を生み出す、手堅い資産運用だといえるのです。 バランス型とインデックス型のいいとこ取りをしたバランス型インデックスファンドこそ、株の初心者にはおすすめの投資信託なのです。 ファンドの目論見書を購入前に必ず確認しよう 投資信託をするうえでも、目論見書は購入前の大切な判断基準。 面倒くさくてもここだけは確認しておきましょう。 普通、買い物をするときでも、「欲しかった商品か」「不良品じゃないか」を確認してから買いますよね。 投資信託を買うとき、目論見書を見ることがそれに当たります。 株で成功するというと、ギャンブルとか一攫千金を目指すというようなイメージがありますが、実際は堅実に資産運用する方法で成功している人が多くいます。 アメリカでは老後の生活のために多くの若者が株式投資で資産を増やそうとしています。 日本の若者ももっと株を勉強し、投資という方法で資産運用することを考えるべきなのです。 預貯金は実質目減りしていくので、預貯金が老後の蓄えに最適だとはいえません。 また日本は少子高齢化が進み、将来もらえる年金に期待はできません。 年金がもらえる年齢はこれからますます引き上げられ、もらえる金額も減っていくことが予想されています。 投資は個人の「利益」ばかりではありません。 国や企業が潤い、景気回復の糸口にもなります。 株の初心者だからといって勝てないと決めてかからず、まずは一歩踏み出してみてはいかがでしょうか。
次の平均利益率?目標利益率? 株式投資の 利益率は一体どれぐらいなのでしょうか。 株取引を始めることを検討している方や、既に取引されている方でも、 利益率の平均がどれぐらいなのかや 目標利益率は気になりますよね。 利益額自体は、それぞれの投資家ごとに元手が異なるため違いが出てくるわけですが、利益率であれば直接的に比べることが可能なのではないでしょうか。 実際のところ、各投資家がどの程度の利益率であるのかというような、データというのはあまり見たことがありません。 ましてや、株の儲けの平均などは投資金額がそれぞれで違うわけですので、大規模なデータでも取らない限りそう簡単にわからないと思います。 そのようなことから、本日は一般的に割とよく言われていることと、私の個人的な感覚についてお話ししたいと思います。 個人投資家は負けが多い まず、そもそも株取引をしている個人投資家は勝っている人が多いのか、負けている人が多いのかでいえば、 一般的には負けている人が多いと言われています。 ただし、その負けている人の割合は非常に差が激しく、ほとんどの人が負けているというレベルの話から半分程度の人が負けているというレベルの話までありますので、日本全体で見ると実際のところはどうなのかわかりませんが、少なくとも半数以上の人が負けている可能性が高いのではないでしょうか。 私の勝手な感覚としては、6割以上の人が負けてるんじゃないかなぁ~と思っています。 もちろんこの負けも大損からわずかな負けまで非常に幅が広いわけです。 それと同様に、仮に4割の人が勝っているとしても、この利益も大儲けからわずかな勝ちまで非常に幅が広いわけです。 一般的に負けている人が多いと言われている株式投資ですので、利益が少なくてもプラスになってさえいれば、まず悪い成績ではないわけです。 株式投資は勝つことも大切ですが、負ける取引を減らすことも大切です。 年間目標利益率と年間平均利益率はどれくらい しかしながら、毎年プラスマイナスゼロ程度では リスクに応じたリターンは得られていませんよね。 なお、初心者の方の年間利益率についてはをご覧ください。 例えば、100万円の投資資金であれば年間で5万円の利益が出るレベルですので、感覚的に言えばそれほど儲かっているとは感じにくいかもしれませんね。 もしあなたの株の儲けの平均が、100万円の元手に対して5万円だとしたらどう感じるでしょうか。 しかしながら、株取引で最も大事なことはマイナスにならないということです。 当たり前のことですが、プラスでありさえすれば、徐々に利益が増えていきます。 とはいえ相場状況が非常に悪く、右肩下がりの下降トレンドの場合もありますので、年間損益率がマイナスになることももちろんあります。 もし、株の勉強をしてもどうしても5%程度の利益を取れないのであれば、別な手法を考える必要もあるかもしれません。 詳しくはをご覧ください。 もちろん考え方によっては、インデックスファンドと投資成績がそれほど変わらないのであれば、わざわざ自分で銘柄選びや売買タイミングを頭を悩ませながら考えていくよりも、 インデックスファンドの方が良いのではないかという考え方もあると思います。 年間100万円の投資であれば、1年間で10万円の利益ですね。 100万円に対して10万円であれば株の年間利益としては、そこそこいいと考えることもできるかもしれません。 一般的に言われる 複利効果ですね。 複利効果が語られる時にはプラスの面だけ語られることが多く、マイナスの効果についての話があまりないため私としては複利効果についてはちょっと疑問を持っている面もありますが・・・ 株の儲けが平均して継続的に10%程度あるのであれば、さらに伸ばせる力があると思います。 しかしながら、これぐらいの利益を得ている人の中にも、株を買うとなぜか値下がりすると感じている人もいるわけです。 そのような人たちの中には特徴的な買い方をしている人がいます。 詳しくはをご覧ください。 一般的に言って良い成績だと思います。 また、投資家の株式投資の年間平均利益率がどれくらいになるのかについては、私としては インデックス投資の年間平均利益率前後ぐらいになってくるのではないかと考えています。 なぜならインデックス投資が市場の平均を目指しているわけですから。 株式投資を始めたばかりの方に割と多いのですが、しょっちゅう株を買ったり売ったりしないとなんだか 株取引をしているような気がしないという人がいるようです。 実際私も、初心者の頃はそれに近かった気がします。 デイトレードやスイングトレードをしているトレーダーであれば話は違うのですが、株取引で利益を上げている人の中には売買回数がかなり少ないという人も結構います。 売買回数が増えてしまうと、 買うタイミングでもないのに買ってしまったり、売るタイミングでもないのに売ってしまうことがありますし、手数料も増えてしまいます。 要するに、絶対はないものの、ここで買えばそう簡単に負けることはないだろうというポイントで買うことがまず大切です。 それではどのようなポイントで買うのがいいのかと言うと、それは売られ過ぎたポイントということです。 売られすぎたポイントの目安についてはこちらに書いていますので、詳しくはをご覧ください。 ちなみに、なぜ売られ過ぎたポイントがいいのかと言うと、最初に言いましたが株取引をしている投資家の半数以上は負けているといわれています。 そこから考えると、多くの人が動く行動と逆の行動をとれば確率上では良い成績になる可能性は高まるわけです。 あくまで可能性ですので、損切りなどマイルールは徹底するようにしなければなりませんが・・・ なお、損切りはしない方が良いという人もいます。 もちろん、投資家によって考え方はいろいろとあるわけですが、損切りしないほうが良いという意味には2つの考え方があるのだと思います。 詳しくはをご覧ください。 優れた投資家は、株価が大きく上昇したら売ることを考えると言われることがあります。 まだまだ株価が上がりそうなのに売るのはもったいないなと思っていると、利益確定売りの売却などで、大きな値下がりに巻き込まれ、結果的に利益が取れても少ないものになってしまうという経験をしたことはないでしょうか。 みんなと同じ行動をとって儲かるのであれば、みんな儲かってしまうことになりますからね。
次の