インターネット炎上が自殺者を出すとか、炎上するのは大抵理由がある
リアリティ番組に出演していた女子プロレスラーの木村花さんが５月23日、22歳で死去した。 生前、ネット上で誹謗中傷を受けていたことが影響したとされており、ネットマナーに対する論議が活発化している。 これを受けて菅義偉官房長官も25日、インターネット上の誹謗中傷をめぐる法規制について国会で検討することを示唆した。 SNSをはじめとするネット上での誹謗中傷は、有名人でなくても誰にでも起こりうる。 議論をする、知名度を上げる、炎上させてアクセスアップを図るなど明確な目的でSNSを利用している場合はダメージが少ないが、そうでない場合に誹謗中傷を受けると自尊心が損なわれやすい。 時にそれが人命を奪うという事例を多く示してきたのが、お隣の韓国である。 ネット炎上によりこれまで多くの有名人が自殺に追い込まれ、その苛烈さは「指殺人」と揶揄されるほどである。 日本で大ヒットした元KARAのク・ハラが自ら命を絶った件も記憶に新しい。 ネット誹謗中傷被害によるダメージ治療の研究が進む韓国 韓国放送通信委員会と情報化振興院が発表した「2019年サイバー暴力被害実態調査」によると、調査対象となった9025人中３人に一人がネット上で加害または被害経験があると回答した。 中でも学生の加・被害経験率は減少しているのに対し、成人は54. 7％で前年比11. 特に、30～40代の加・被害経験率が前年比19. 3％増と大幅に上昇していた。 社会の多様性が乏しく同調圧力が日本以上である点を考慮すべきであるが、韓国ではその分、サイバー暴力のダメージ回復についての研究も進んでいる。 韓国・湖西大学校のトゥ・キョンヒ教授は、サイバー暴力被害経験のある8人（平均年齢24歳）のその後の認知的変化と、回復のために行った対処について調べた。 ８人は被害後、自責感情と人間不信、世界に対する無力感、いつでも攻撃されうるという警戒心と恐れを強めていた。 そして同様の事件を見ると恐怖心が再浮上してきたり、テキスト画面が思い浮かんで眠れないなど、日常生活に支障をきたすなどをした。 彼らがそのような症状から回復する上で最も助けとなったのは擁護するコメントを書き込んでくれたり、実生活で相談に乗ってくれるなどといった「社会的支持」の存在であった。 トゥ教授はこれについて「結局、自分を守ってくれる人がいることを確認することが、最も大きな助けの源泉となるのではないか」と分析している。 また、その次に効果があったのは、自分には何ら落ち度がないことを認識し自身の価値を肯定的に見直すことであった[1]。 ネット上の被害と現実世界を区別し、自身への再評価を行うことがダメージ回復に有効であることは他の事例からも示されている。 サイバー暴力被害経験のある237人の学生を対象に行われた調査では、ネット誹謗中傷の被害経験が自身をより強い人間に導いた、自己成長に繋がったと解釈する「肯定的な再評価」を多く行うほど、ストレス値が下がる結果が見てとれた[2]。 被害を受けた場合はすぐに、近しい人に気持ちを聞いてもらうことが重要であるほか、こうした「社会的支持網」はネット上でもある程度構築が可能であると筆者は考えている。 インターネット心理においては「傍観者効果」が働き、目に余る炎上を見かけても自身には無関係だとしてスルーしてしまうことが多い。 だが、お節介でも時にボランティアとして「仲裁」に入ることは人命救助に繋がるかもしれないのだ。
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