株ドラゴンの買いシグナルやゴールデンクロス直前銘柄を活用しよう！│ひげづら株ブログ
マネックスシグナル 米国株 「マネックスシグナル 米国株」の概要 「マネックスシグナル 米国株」は、主要米国株に対する投資分析アルゴリズム（ロボット）の投資判断の内容をメールで配信するサービスです。 「マネックスシグナル」において投資判断を行うロボットはアルゴリズムを用いて「日本株ロボット運用投信（愛称：カブロボファンド）」への投資助言を行うなど先端の金融工学を用いた分析に実績があるトレード・サイエンス株式会社が開発したロボットです。 投資期間とモデルの評価基準 「マネックスシグナル 米国株」ではロボットの投資判断の内容（シグナル）を配信いたしますが、ロボットはトレード・サイエンス株式会社のサービス採用基準を満たしたロボットです。 サービス採用基準では長期間のバックテストを行い、勝率・平均利益率・平均損益などを評価の上、採用を判断しています。 また、運用開始後もそのパフォーマンスを評価し、継続運用の可否を判断しています。 投資判断の対象、方法 主要米国株101銘柄を対象としています。 （PDF：62KB） 「マネックスシグナル 米国株」で投資判断を行う4体のロボットは、まず「買い」のシグナルを出し、「買い」のシグナルを出した銘柄の「売り」のシグナルを出すタイプです。 「売買シグナル判定基準時点」直後の立会時間寄付で売買を行うことを想定してシグナルを出します。 ロボットの詳細 「USEQ01」 マーケット対応型 「USEQ02」 順張り型 「USEQ03」 逆張り型 「USEQ04」 決算発表型• マーケットの動きに合わせ、買いシグナル発生条件を変化させる。 銘柄を絞り、短期的な値動きをもとに利益を目指す。 保有期間は5日程度を想定。 上昇後の押し目を買う順張り系のモデル。 再上昇したところでの利益確定を狙う。 保有期間は7営業日程度を想定。 中期的に大きく下落した銘柄を狙うモデル。 利益確定タイミングを複数のパターンで設定する。 保有期間は最大で10営業日程度を想定。 決算発表後に上昇した銘柄を買う順張り系のモデル。 決算発表後のチャートの形状から上昇トレンドの発生を予測して利益確定を狙う。 保有期間は5営業日程度を想定。 気になるパフォーマンスは？ 「マネックスシグナル 米国株」のパフォーマンス結果を、ご紹介しています。 「マネックスシグナル 米国株」で、実際にどんな銘柄に、どういうタイミングで売買シグナルが配信されたか、ご確認ください。 メジャーな銘柄を分析対象としているので、知っている銘柄も多いはず。 また、サービス提供開始に先立ち、2012年7月1日から2013年6月30日までの期間で実施したバックテストでは、勝率約67％、平均損益率＋1. 34％をマークしました。 シグナルモデルは、長期の運用およびバックテストでその真価が問われますので、こちらも是非、参考にしてください。 「マネックスシグナル 米国株」のご利用にあたっては、月額500円（税抜）のご利用料金がかかります。 日本が非営業日の場合、米国市場が営業日であってもシグナルのメール配信は行われません。 日本の翌営業日に非営業日に発生したシグナルをまとめて配信いたします。 「マネックスシグナル 米国株」では、プレ・マーケット、アフター・マーケットは考慮しておりません。 米国上場有価証券の売買を行うためには、証券総合取引口座とは別に、外国株取引口座の開設が必要になります。 取引規制などにより銘柄によってはお取引できない場合があります。 取引可能な銘柄でも注文条件、マーケットの状況等により、注文が約定しない場合があります。 「マネックスシグナル 米国株」で利用されているトレード・サイエンス株式会社の投資分析アルゴリズム（ロボット）は、日本株ロボット運用投信（愛称：カブロボファンド）を運用するロボット（カブロボ）、また「マネックスシグナル」「マネックスシグナル 先物」で投資判断を行っているロボットとは異なります。 アルゴリズム分析の結果、シグナルが発生しない場合は「なし」と配信されます。 ロボットはパフォーマンスなどにより対象から外れる場合があります。 また、逆にロボットが新規に追加されることもあります。 受信文字に字数制限がある機種（携帯電話等）でメールを受信される場合は、行がずれたり、全文が表示されない可能性があります。 メールの配信停止、配信先の設定に数日程度かかる場合があります。 ＜リスク＞ 米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。 米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。 ）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。 国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。 なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。
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