一プレイで700万。 ゴルフ保険の比較サイト【2020年版】加入はゴルファーのマナーです！

悲しき「年収1000万円」プレイヤー、ランチや飲み代もケチる日々…手取り額は？

ソースは。 いやー、ヤバいね。 しかも、実際は1時間で500万円なんてのは「中堅配信者」レベルじゃないの？と言われていて、大手にもなれば1時間700万、いや1000万円で動くのかもしれない。 憶測の域を出ないけど。 ただ少なくともこれまで、アクティビジョン・ブリザード（『Overwatch』など）、テイクツー（『GTAV』など）、Ubisoft（『アサシンクリード』など）、EA（『Apex Legends』など）は、配信者にペイしてゲームを配信してもらったことが報道されている。 有名なのは「Ninja」と呼ばれる配信者が『Apex Legends』をプレイすることで、EAから。 だがビデオゲームのストリーミング文化における、インフルエンサーマーケティングの効果は恐ろしい。 特に『Apex Legends』なんかは顕著だった。 『PUBG』や『Fortnite』で飽和したバトロワというレッドオーシャンに単独殴りこんだEAの本作は、瞬く間にTwitchなどで一流と呼ばれるストリーマーにプレイされ、それを見たファンボーイが大挙してOriginを立ち上げていた。 だがこれはNinjaをはじめとして、有名配信者に相当な広告費をばら撒いたのが効いたと思われる。 しかも、『Apex Legends』は日本でも同様にバズったのが面白い。 まさかEAJapanにユーチューバーへ1時間500万円渡せる資金力があると思えないのだけれど、EAが本国で意図的に発生させたバズが、はるか太平洋を渡ってここまで震撼させ、それが新たなバズをこの島国で動かした可能性は多いにあるだろう。 だってさ、初期の『Apex Legends』の印象って実は 最悪だったんだぜ。 まずパブリッシャーが「EA」、そしてこの出遅れ感、おまけに『Titanfall』の世界観だけどタイタンが出てこないって発表。 期待しろという方が無理がある。 最初、Respawn Entertainmentの電撃発表配信もコメントは国内外共にネガティブなものだった。 そこから大逆転したのは、もちろんゲームの魅力もあるだろう。 僕は発表した当日のうちにプレイし、その出来栄えに感動してその翌日には批評を書いたのだけれど、確かに『Apex Legends』は他のバトロワを吹っ飛ばすポテンシャルを持った作品だった。 けれど、一度根付いた印象を覆すのは非常に難しい。 それを実現するのは、それこそカリスマストリーマーたちが楽しそうに笑顔を何十万人の視聴者に見せつけつつ、適度に「このゲームは面白いね！」とコメントを入れるぐらいだ。 とはいえ、1時間500万て……、どこまで効果あんの？と思うかもしれない。 だがよく考えてみると、ゲームメディアに広告を掲載するとファミ通. これが高いといわないが、果たしてどこまで効果があるか、つまりコンバージョンに直結してるか微妙だ。 ゲームメディアの背景をジャックするぐらいなら、その何倍か支払って、stylishnoob氏に1日「ﾊﾊｯｗ」と笑ってもらいながら遊んでもらった方が効果的であることは間違いない。 （別にスタヌー氏がステマしてると言いたいわけでない。 念のため。 ） これは別にゲームメディアの批判ではなく、むしろゲームの広告作りがいかに難しいかという話である。 自分が好きな配信者が遊んでいるゲームを自分も遊びたいという願望は、背景でデカデカと張り出された品のない広告のゲームを遊びたいという願望にどう考えても勝る。 「発売された」というニュースよりは、実際に配信者が遊んでいる様子を見る方が、遥かにゲームを買おうと思える。 文字媒体では、健康食品を売るよりもゲームを売る方が難しい。 だが往々にして、こういったインフルエンサー・マーケティングやセレブリティ・マーケティングと呼ばれる点の問題は、以前日本でも問題となった 「ステマ」問題である。 事実、先述した大手企業による配信者を通じた広報活動はほとんど後から「バレた」ものだった。 中には表立って「ゲームを提供した」と告知して広報活動を行う企業、及び配信者も存在してはいるのだが、どちら側にとってもなるべく「広告臭」を消したいと考えるのは自明の理なので、なかなかPR活動である旨を宣言してくれない。 とはいえ、こうなると配信者の信頼は揺らぐし、作品の批評という観点でもアンフェアになる。 もちろん、予算のない中小パブリッシャーやインディーパブリッシャーにとっても死活問題だろう。 ウェブの発達によってパブリッシャーの必要性が薄まり、広報活動に費用を割かないで済む分独創的な作品が増えるようになった現代ゲームシーン。 だが同時に配信者による影響力は増し続け、気づけば配信者に遊ばれないままにゲームを売ることが難しくなるという、逆転現象が発生している。 これはゲームのストリーミング文化にとっても問題だ。 本来、ゲーム配信とは個人的なものであり、だからこそ、配信者は自分だけのコンテンツを作れたし、つまらないゲームにはつまらないと指摘することができた。 だけどそこに企業との繋がりが発生すると、配信者は当然視聴者にも企業にも配慮しなければならない。 発言やパフォーマンスも当然空気を読んだものになり、配信それ自体の面白さを維持することは難しい。 これでは、企業との癒着で読者の信頼を失った、一部ゲームメディアの二の舞になってしまう。 （ 補足：日本だとあまりいないけど、海外だとユーチューバーやストリーマーがジャーナリズムを結構担ってる。 弊誌でも度々紹介するvideogamedunkeyはMicrosoftの姿勢をし、プロゲーマーがゲームバランスやバグにことも少なくない。 ） ただし、個人的にストリーミング文化が発達し、そこにパブリッシャーが資金を投入することで、ゲームがより多くの人に知られるようになり、ゲーム市場が拡大するという流れ自体は歓迎している。 どうあれマーケティングなしにゲームを売ることはできず、ゲームが売れねばゲームを作れない。 広告費をインセンティブに配信者が創意工夫して、より面白い配信を作れるようになれば理想だ。 そのためには、配信者は自分の視聴者を大切にして、企業もまた下手に圧力をかけず、何よりも「ステマ」は辞めるべき。 『FYRE: 夢に終わった史上最高のパーティー』のゲーム版みたいなのだけは勘弁してほしい。 arcadia11.

次の

【ツムツム】1プレイで770Exp稼ぐ方法とおすすめツム【イースターエッグハント】｜ゲームエイト

「沖縄ナイト in 東京」は琉球舞踊の「かぎやで風」で開幕 OCVB（沖縄観光コンベンションビューロー）は1月24日、2019年の沖縄観光の方針や取り組みについて発表したり意見交換を行なう「沖縄ナイト in 東京」を都内で開催。 国会議員や沖縄関連の省庁関係者、観光関係事業者、マスコミ、美ら島大使や県人会のほか沖縄振興に携わっている人たちが参加した。 主催者代表として沖縄県知事である玉城デニー氏が行なう予定であったが、公務が入ったために急遽、副知事の富川盛武氏が名代として登壇し、「はいさい ぐすーよー ちゅー うがなびら！（皆さまこんばんは！）」と島言葉のあいさつから始まった。 沖縄県は官民一体となって観光プロモーション、観光人材の育成も含めた観光基盤の強化に努めた結果、2018年の入域観光客数は984万人に達し、過去最高を記録した。 直近では3月に那覇空港の国内線と国際線を連結するターミナルの開設や宮古島・下地島空港の運用を開始する予定であり、先々では那覇空港の第2滑走路の整備、クルーズ客専用の港湾施設の整備が本格化する見通しだと説明し、「沖縄観光をさらに勢いづける多くのプロジェクトが予定されている」と述べた。 沖縄県としては、成長著しいアジアの中心に位置する地理的優位性、独自の歴史や伝統と文化、豊かな自然環境のソフトパワーを活かした観光施策を力強く推進し、観光収入1兆1千万円、観光客数1200万人を目指しているとアピールした。 公務のために参加できなかった沖縄県知事の玉城デニー氏に代わり、沖縄県副知事の富川盛武氏が主催者を代表してあいさつ 続いて、沖縄及び北方対策担当大臣である衆議院議員の宮腰光寬氏が登壇。 現在の沖縄は大変な好景気であることを念頭に、自身が沖縄担当の内閣府大臣政務官を務めていた時代について「2003年の入域観光客数は508万人です。 ゴーヤで覚えています」と笑いを誘い、「984万人は急発進と縁起のよい数字ですね」と会場を沸かせた。 先に副知事が話した那覇空港の第2滑走路やクルーズ客専用の港湾施設の整備にも触れたあと、下地島空港については「今年3月に旅客ターミナルが完成し、定期路線も就航が決定している。 関係者の尽力により航空機燃料税の軽減措置の適用も開業前から認められたのは初めてのことではないでしょうか」と開港への期待を語った。 そのほか、沖縄本島北部、西表島などの世界自然遺産に推薦することを閣議決定したことも伝えた。 食では沖縄県のシンボルである琉球泡盛の活用を世界的にアピールするために琉球泡盛海外輸出プロジェクトも2018年に立ち上げている旨を報告。 沖縄担当であったころに、当時40あった沖縄の有人離島をすべて回った経験から「今後はとくに離島の魅力を発信し、離島観光につなげていくこと。 それが沖縄観光をさらなる魅力あるものにしていくのではないかと確信しています」と語った。 沖縄及び北方対策担当大臣・衆議院議員 宮腰光寬氏 JAL（日本航空）からは、代表取締役会長である植木義晴氏が登壇。 副知事と同じく島言葉であいさつし、パイロット出身である同氏は「1982年、当時30歳だった私は下地島に訓練に行く途中で、後方の席にいらした島民の方の島言葉を聞いて何を思ったか『パスポート忘れた』（外国に来てしまった）という思い出があります」と、沖縄らしいエピソードを語った。 2017年にはハワイを抜いた入域観光客数については、年度では1000万人に届くのではと予測されている。 JALにとって、羽田～那覇線は2020年2月5日に65周年を迎えるそうで、就航した当時は返還前のため、JALにとって2番目の国際線だったそうだ。 グループでは、JTA（日本トランスオーシャン航空）が機材の更新中で、12機のうち10機が新しい機体に替わった。 あとの2機も今月中に納入される予定で、すべての路線で無料の機内Wi-Fiの提供とサービスをグレードアップするとしている。 JAC（日本エアコミューター）では、世界自然遺産登録を見据えて2018年7月から新規路線を就航している。 奄美大島、徳之島、沖永良部、那覇と4つの空港を結ぶ、アイランドホッピングルートと呼ばれるもので、多くの人に利用してもらっていると話した。 JALグループでは世界自然遺産登録を全力でバックアップするとのことで「観光振興と環境保全が両立するモデルケースになっていただきたい」とも語った。 日本航空株式会社 代表取締役会長 植木義晴氏 続いてANA（全日本空輸）の代表取締役社長である平子裕志氏がマイクを持った。 沖縄に訪れる人の内訳は約700万人が国内線、約300万人が国際線であり、航空会社にとって同県は切っても切れない関係であることを強調。 そのなかで、エアライン各社は2018年は自然災害に悩まされることが多く、台風は昨年29発生しており、そのうち16が日本に接近あるいは上陸したことを話し、それにまつわるエピソードを紹介した。 2018年7月10日に台風8号が沖縄方面に襲来し、埼玉県のとある高校の修学旅行が予定されていたが、教師は中止になる可能性を不安がる生徒を前に「例え那覇に着けなくても、それも一つの思い出として納得してください」として催行を決めた。 その前の便は那覇空港に着陸できずに戻ってきていたが、学校関係者を乗せた便は一度はゴー・アラウンドしたが、2度目で着陸に成功。 その教師は着いた瞬間に涙し、生徒にとっても思い出深い修学旅行になったそうで、100通のお礼の便りが届いたそうだ。 航空会社冥利に尽きるとし、この生徒たちが今後の沖縄旅行の増加に貢献してくれるのではないかと期待を語った。 そのほか同社グループでは、沖縄国際映画祭、ツール・ド・おきなわ、NAHAマラソン、美ら島センチュリーランなど、大きなイベントも積極的にサポートしており、今後も全力で支援していく方針だと述べた。 全日本空輸株式会社 代表取締役社長 平子裕志氏 そして急遽臨席が決まったという内閣官房長官・衆議院議員の菅義偉氏が登壇。 同氏は安倍政権が発足して7年目を迎えた今、発足当時から経済再生を最優先にし、そのなかで観光業を成長戦略の柱、地方創生の切り札として政策を推進している旨を力説。 インバウンドは政権交代前の836万人から2018年は3119万人まで伸長し、なかでも沖縄はハワイと肩を並べるエリアになったことを改めて紹介。 話題になっている沖縄本島北部のやんばるの森や西表島についても、世界自然遺産に登録してもらえるよう、政府としても万全の体制で臨むと述べると、会場からは拍手が沸き起こった。 インフラについては「沖縄便は取れない。 飛行場が混む」といった話が菅氏にも多数寄せられるそうで、2020年の3月31日には第2滑走路が供用開始されることや、「アジアのゲートウェイにふさわしい空港になるよう、政府は発着枠の大幅な拡大を検討中であり、地元との交渉を行なってまいります」と利便性の向上に向けて動いていることを話した。 最後はOCVBの平良会長からの「空港が狭い。 インフラがひどいと毎回のように聞かされます」といった談話も披露し笑いを誘いつつ、政府としても1000万人の倍の人数が来ても大丈夫なインフラ整備をこれからも進めていくことを語ってあいさつを終えた。 日本政府観光局 総括理事 志村務氏が乾杯の音頭。 乾杯に使われたのはもちろん、オリオンビールだ 懇親会の途中では元水泳のソウルオリンピック金メダリストでスポーツ庁長官である鈴木大地氏がステージに登場。 自身は1987年の国体で初めて沖縄を訪れ、美しさに心を奪われたと語った。 また、初めてスキューバダイビングをしたのも宮古の伊良部島であったことを紹介した。 水泳だけでなく、プロ野球やJリーグのキャンプ地として多くのチームが訪れているように「沖縄といえばスポーツ」と鈴木氏は語り、スポーツ庁で力を入れているものとしてスポーツツーリズムを紹介。 スポーツを通じて地域や経済を活性化していこうというもので、なかでも「アウトドアスポーツ」「武道ツーリズム」を積極的に展開していると話した。 スポーツ庁長官 鈴木大地氏 ステージにはJATA（日本旅行業協会）の会長である田川博己氏も登壇。 田川氏は1975年に行なわれた海洋博から沖縄には関わっており、そのころと比較して「900万の数字は隔世の感がありますが、まだまだポテンシャルを秘めているのが沖縄です」と述べた。 JNTO（日本政府観光局）、日観振（日本観光振興協会）と共同開催している旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン」にも触れ、2020年10月には沖縄で開催予定であることも紹介した。 海外での国際会議において日本の海洋リゾート地についてよく質問されるそうだが、沖縄の認知はまだまだなことから、このイベントでさらに発展させていきたい考えを示した。 そして、やんばるの森を代表するように素晴らしい自然を活かしたエコツーリズムをしっかりやって、沖縄にさらに観光客を呼びたいとも語っていた。 環境大臣・衆議院議員 原田義昭氏 締めのあいさつとしてOCVB 会長の平良朝敬が登壇し、「はいさーい！」と何度も会場に声がけ。 沖縄ナイトはこの1月に東京の前に福岡、大阪でも開催しており、大阪では約550名、東京では約880名が参加したことを報告。 個性豊かな島である沖縄を人だけではなく、たくさんの国や地域に結びつなげていく、そして平成と新元号をつなぐという意味が込められております。 その沖縄をぜひ今後ともどうぞよろしくお願いいたします」とPRした。 最後に平良氏が「その結ぶが本日も皆さまと沖縄をつないでくれているのを実感できました。 お忙しいなかお集まりいただき、本当に感謝申し上げます」として会は終了した。

次の

「沖縄ナイト in 東京」開催。「1000万人の倍の人数が来ても大丈夫なインフラ整備を」と菅官房長官

特典 ： ミサワホーム新築資金1,000万円（税込）割引券 当選者数 ： 1名様 応募期間 ： 2020年7月1日（水）～8月23日（日） 応募方法 ： ミサワホームのWebサイト及びスマートフォンサイト 当選発表日 ： 2020年8月27日（木） 発表方法 ： ミサワホームのWebサイト及びスマートフォンサイト上で発表いたします。 ＊都道府県市区郡までのご住所と姓を掲載• ＊ご当選者へはミサワホームより直接ご連絡いたします。 応募条件 ：• ・ミサワホーム商品をお建ていただける方• ・2020年12月31日（木）までに着工していただける方• ・ミサワホームの施工エリア内に建築可能な敷地をご用意いただける方• ＊ミサワホームの施工エリアは沖縄県、及び山間部、離島を除く全国です。 ＊土地取得予定及び借地の方もご応募できます。 注意事項 ：• ・ご応募は１世帯１件とさせていただきます。 ＊複数のご応募をされた場合は全て無効とさせていただきます。 ・ミサワホームと当選発表前に工事請負契約を締結されている方は応募対象外となります。 なお、既にミサワホームとご契約されている方が当選された場合は当選権利は無効となります。 ・ミサワホームグループ各社の社員及びその家族の方はご応募できません。 ・ご当選者は2020年9月30日（水）までに「キャンペーン特典利用申請書」をご提出していただきます。 その他 ：• ・新築資金プレゼント当選による建築は当選者本人に限ります。 ＊当選者以外の方への譲渡、金銭及び物品への引き換えはできません。 ・工事請負金額が額面に満たない場合でもご当選者へは差額はお支払いいたしません。 ・建物本体工事以外の屋外給排水工事、屋外電気工事、屋内外ガス工事、基礎補強工事、外構造園工事、造成費、カーテン工事、照明器具、建築確認申請費、登記費用等の諸費用は別途かかります。 ・各地域のミサワホームディーラーにおいて取扱商品の仕様が一部異なる場合があります。 ・本企画とミサワホームグループが実施する他の景品企画、限定商品販売を重複してのご利用はできません。 ・当選者は本企画特典の額面以上の割引を受けることはできません。 ・新築資金贈呈に関わる諸税（一時所得）等は、ご当選者本人の負担となります。 ・当選者の建築計画及び敷地条件によっては、お断りさせていただくことがあります。 ・建築予定商品が該当敷地に建築可能か否かは、敷地調査の上判断させていただきますが、敷地形状、地盤、施工条件により別途費用がかかる場合があります。

次の