1 8 南南西 0 47 10時 30. 5 7 南 0 52 09時 30 6 南 0 41 08時 28. 9 7 南 0 32 07時 28. 2 4 南 0 15 06時 27. 6 5 南 0 0 05時 27. 6 4 南 0 0 04時 27. 7 5 南南東 0 0 03時 27. 8 5 南 0 0 02時 27. 9 6 南南東 0 0 01時 27. 9 7 南南東 0 0 24時 28. 1 6 南南東 0 0 23時 28. 2 5 南南東 0 0 22時 28. 3 4 南南東 0 0 21時 28. 5 4 南南東 0 0 20時 28. 6 5 南南東 0 6 19時 29. 1 6 南南東 0 33 18時 29. 7 4 南南東 0 31 17時 30. 5 7 南 0 29 16時 30. 7 6 南南東 0 38 15時 31. 7 6 南 0 40 14時 30. 7 8 南 0 26 13時 31 8 南 0 32.
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8日先から12日先まで5日間平均した日平均気温を表示しています。 かなり高い（かなり低い）は、かなり高い（かなり低い）気温となる確率が30％以上のときに表示します。 予報は毎日14時30分に発表します。 その後順次ページの内容を更新するため、内容の確認は14時45分以降にお願いいたします。 最近１週間の実況と今後２週間先までの気温の推移を表示しています。 ２週目の予報は中心の日に前後２日間を加えた５日間の平均（最高気温の５日間平均、最低気温の５日間平均、平均気温の５日間平均）です。 平均期間を中心の日の下に表示しています。 ２週目のかなり高い（かなり低い）は、かなり高い（かなり低い）気温となる確率が30％以上のときに表示します。 グラフに重ねたピンク色又は薄青は気温の予測範囲を表しており、実況の気温がその予測範囲に入る確率はおよそ80％です。 最近１週間の実況と今後２週間先までの平均気温の推移を表示しています。 ２週目の予報は中心の日に前後２日間を加えた５日間の平均（平均気温の５日間平均）です。 平均期間は中心の日の下に表示しています。 ２週目のかなり高い（かなり低い）は、かなり高い（かなり低い）気温となる確率が30％以上のときに表示します。 ２週目の予報は毎日14時30分に発表します。 その後ページの内容を更新するため、内容の確認は14時45分以降にお願いいたします。 1週間先までの予報は随時更新しています。
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1930年頃の沖縄地方気象台 1887年 明治20年 、が沖縄県に対し那覇に二等測候所を置くように指示し、1890年 明治23年 7月1日に「沖縄県立那覇二等測候所」として那覇若狭町村字松尾山 マーチュー で1日6回の気象観測を開始した。 この日を沖縄気象台設立記念日としている。 当初は職員3人で発足し、首里・国頭・宮古・八重山、久米島、美里の6役所に簡易気象観測所を設置した。 1895年 明治28年 、日清講和条約により台湾が日本領になったとき、南西諸島が本土と台湾を結ぶ中継地として、石垣島に附属測候所を設けるなど事業を拡大。 1900年 明治33年 には、毎日24回の定時観測通報を義務づけられた一等測候所に昇格した。 1924年 大正13年 5月1日、失火によって全焼し、蓄積してきた観測資料をすべて失った。 当時の第4代中央気象台長・ 1874年～1956年 は、「沖縄には本邦屈指の高度な無線機器を設置し、国営にすべきである」と内務省・文部省・大蔵省を説き、国営への移管に成功する。 これにより、「沖縄県立那覇一等測候所」は「中央気象台附属沖縄測候所」となり、沖縄県会議事堂に仮住まいして観測・予報業務を再開し、その合間に新庁舎の候補地選定を急いだ。 1927年 昭和2年 4月5日、蚊坂 ガジャンビラ に鉄筋コンクリート造りの庁舎群と地上約90メートルの無線大鉄塔2基が竣工、5月5日から気象業務を開始した。 その後、官制の改正で、1932年 昭和7年 に中央気象台沖縄支台、1939年 昭和14年 に沖縄地方気象台と改称、沖縄戦後米軍に接収されるまで国営で運営された。 沖縄戦の際には、職員は気象台・陸軍・海軍へと分かれ、特攻隊への気象情報の提供のため気象台は防空壕を掘って観測通報を続けたが、1945年 昭和20年 5月24日に、壕が爆撃され沖縄地方気象台としての組織が壊滅・機能消失した。 その後も、陸軍第十野戦気象隊らと観測通報に努めたが、途上で離脱。 沖縄戦勃発時に在籍した38人のうち33名が戦没した。 1945年 昭和20年 8月11日に沖縄測候所に降格 沖縄以外の地方気象台は管区気象台へ昇格 、さらに1946年 昭和21年 11月13日に廃止された。 沖縄戦 [ ] 琉風の碑 1944年 昭和19年 10月10日、沖縄では大空襲があり、特に那覇市は集中的な攻撃を受け、市域の90％が焼失した。 那覇港や飛行場の近傍にある丘の上にあった沖縄地方気象台は、建物は幸い奇跡的に爆撃を逃れて無事だったが、万一に備え庁舎の南方に防空壕を掘った。 また、海軍や陸軍の気象班も同じような壕を近くに掘った。 1945年 昭和20年 3月24日から艦砲射撃が加えられ、沖縄地方気象台も攻撃の対象となり大変危険になったことから、庁舎の南方に掘った防空壕に移転することになった。 気圧は壕内で、気温と湿度は壕の入り口付近で、風向風速は目視で観測し、毎時刻福岡管区気象台に通報を行った。 1945年 昭和20年 4月1日、沖縄本島に米軍が上陸し地上戦が始まった。 一度海軍や陸軍の壕への撤退も考えたが、当時の田中台長代理 本当の台長が赴任する前に沖縄戦が始まってしまったため、一番高級の田中技師が台長代理を勤めた が、海軍の壕の通信システムが悪環境で通信がはっきりしないため、8人の気象台職員の蚊坂の壕への残留を決意した。 5月下旬、米軍は気象台の通信を探知したらしく、防空壕付近に猛烈なグラマン機による空襲を受け、爆弾のため壕内で落盤が起こった 5月24日。 5月27日にその壕を放棄し、陸軍第十野戦気象隊とともに糸満市真栄平に南下した。 1945年 昭和20年 6月12日、真栄平で陸軍第十野戦気象隊と分かれて行動することになり、この日未明には糸満市伊原に宿営し、6月22日に生き残った12名が解散し、その後それぞれ悲しい運命を遂げた。 また、陸軍第十野戦気象隊は6月20日まで観測通報を続けたものとみられている。 戦後、沖縄地方気象台の壊滅を聞いた全国の気象官署の職員と琉球気象台の献金によって「琉風の碑」が作られ、1950年 昭和25年 12月15日に除幕式が行われた。 琉球政府時代の気象官署の沿革 [ ] GHQ は、気象事業について、沖縄本島の気象観測は嘉手納の米空軍気象隊に命じ、本島以外の南西諸島の気象官署は引き続き東京の中央気象台に運営させた。 米国極東軍司令部は1950年 昭和25年 1月、軍政をに移行するのに伴い、気象業務をによって行うことを計画。 那覇市に 琉球気象局 同年3月に 琉球気象庁、同年4月に 琉球気象台に改称 を開設した。 それに伴い、中央気象台から出張勤務していた本土出身者は引き揚げることになり、業務は地元出身者のみで運営されることになった。 その後、1952年 昭和27年 4月1日の発足以降、日本復帰までの気象官署の沿革は以下のとおりである。 1952年 昭和27年 4月1日 琉球政府郵政局琉球気象台となる。 1952年 昭和27年 10月8日 本土中央気象台と琉球気象台間に無線電信が開通。 1953年 昭和28年 4月1日 琉球政府の機構改革に伴い工務交通局の附属機関となる。 1955年 昭和30年 7月3日 戦後初めて、新聞 朝刊 に天気図が掲載される。 1956年 昭和31年 5月1日 制定の気象業務法 1955年立法第71号 が施行される。 1964年 昭和39年 4月8日 米国気象学会沖縄支部が結成される 琉球気象台は10年前から米国気象学会に入会済。 1965年 昭和40年 8月1日 琉球政府の機構改革に伴い、の外局「 琉球気象庁」となる。 それに伴い管内の各測候所は気象台に昇格。 1967年 昭和42年 10月17日 琉球気象庁長が本土気象庁部長会議に初出席。 復帰後の沿革 [ ] 当初、気象庁は沖縄の本土復帰に合わせて「 那覇管区気象台」への改組を計画したが、との折衝の結果、ミニ管区とすることにし、「 沖縄気象台」となった。 1987年 昭和62年 、沖縄気象台は「那覇市天久」から「那覇市樋川１丁目」の那覇第一地方合同庁舎に移転し、今日に至っている。 沖縄気象台の組織 [ ] 沖縄気象台は、沖縄気象台 本台 のほか、宮古・・大東島地方を管轄する。 全国の11の一つ「沖縄地方」のである。 は、・・にある。 また、にはが置かれている。 なお、沖縄気象台は各と当分の間は同等とされる 第48条第2項。 沖縄気象台 本台 の組織 [ ] 各管区気象台とは異なり、課が台長直轄で「部」は存在しない。 総務課• 会計課• 業務課 - 気象証明・鑑定などの窓口となっている。 防災調査課• 地球環境・海洋課 - 季節予報・天候情報を発表する。 予報課 - 天気予報や各種気象警報・注意報を発表する。 観測課 - 地上や気象レーダー等の観測機器を用いて気象観測を行う。 と同様の海洋観測も担当する。 高層気象観測室 - オゾン観測及び紫外域日射観測（オゾンゾンデ・ドブソンオゾン分光光度計を用いる）。 気象庁では世界各国と協力し、上空のオゾン量の変化を監視するため、那覇のほかにも札幌 、つくば 、南極 の4か所でオゾン観測を行っている。 地震火山課 - 地震、津波や火山の観測を行い、地震情報などを発表する。 通信課 - 管内の気象官署の通信機器の保守・管理を行う。 沖縄気象台管内の地方気象台等 [ ] は、かつて気象庁職員が常駐していた測候所から移行した観測所で、現在は無人化されているものの、気温、降水量、風向・風速等の観測は自動化された機器で継続している。 沖縄気象台• （2002年3月1日にから移行）• （2004年10月1日にから移行）• （2002年3月1日にから移行）• （を実施）（2008年10月1日にから移行） 大気バックグランド汚染観測はのほか、（岩手県）、の国内3か所で行われている。 各地方気象台は他管区の地方気象台とは異なり「防災業務課」が存在しなかったが、2010年 平成22年 4月に宮古島・石垣島地方気象台には防災業務課が新設された。 しかし、2013年 平成25年 10月に気象庁全体の組織の見直しにより、（名古屋・新潟・広島・高松・鹿児島を除く）地方気象台で課制がなくなったため、従前の技術課長は観測予報管理官、防災業務課長は防災管理官、総務課長は業務・危機管理官となっている。 航空測候所・航空気象観測所 [ ] 航空測候所はに準じて空港の気象観測や気象ブリーフィング等を行う機関。 航空気象観測所は、気象庁が空港の気象観測をその空港の管理者（地方公共団体）等に委託して行う施設。 なお航空測候所空港出張所・空港分室は委託化のため航空気象観測所となり全て廃止された。 （：ROAH）• 石垣航空気象観測所（：ROIG，空港出張所廃止）• 宮古航空気象観測所（：ROMY，空港出張所廃止）• 下地島航空気象観測所（：RORS，空港出張所廃止）• 伊江島航空気象観測所（：RORE，観測は休止中）• 慶良間航空気象観測所（：ROKR）• 粟国航空気象観測所（：RORA）• 南大東航空気象観測所（：ROMD，1997年7月20日に空港分室廃止）• 北大東航空気象観測所（：RORK）• 久米島航空気象観測所（：ROKJ，2009年12月1日に空港出張所廃止）• 多良間航空気象観測所（：RORT）• 波照間航空気象観測所（：RORH）• 与那国航空気象観測所（：ROYN，2006年3月1日に空港分室廃止） 関連文献 [ ] 気象庁の沿革をまとめたもので、沖縄気象台に関しても触れられている。 気象庁編：『気象百年史』、1975年• 気象庁編：『気象百年史 資料編』、1975年 沖縄県立那覇二等測候所から沖縄気象台の沿革などをまとめたもの• 沖縄気象台編：『沖縄気象台百年史』、1990年• 沖縄気象台編：『沖縄気象台百年史 資料編』、1992年 沖縄戦についてまとめたもの• 琉風会（沖縄地方気象台の沖縄戦遺族会）編：『沖縄に於ける気象職員の戦記』、1998年5月• 筒井祐次：『』（沖縄気象台、沖縄技術ノート61、2003年） 沖縄地方の気象特性についてまとめたもの• 沖縄気象台：『わが国の亜熱帯地方における気象とその予報－主に南西諸島を中心として』（気象庁、気象庁技術報告第102号、1982年3月） 関連記事 [ ]• 外部リンク [ ]•
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