有田芳生氏韓国特集が炎上し謝罪の週刊ポストに絶縁宣言→反応が過敏過ぎる気がする。

概要 [ ]• 毎週月曜日発売（一部地域では火曜日、水曜日に発売。日曜日に前倒して発売する地域もある）。『』を吸収する形で創刊。小説家デビュー前のが記者として関わっていた。『』同様、30代から40代の男性サラリーマンを主な読者層としている。なお、『ボーイズライフ』の時代は中高生が主たる読者層だったが、それを方向転換し、一般向けの誌として生まれ変わったものである。実売部数は、からの4年間、及びからの10年間で、それぞれ、日本国内で発行・販売されている総合週刊誌の中で最も多く売り上げたことがある。しかし、度には約80万部に落ち込み、実売部数トップの座を『』に明け渡した。その後も実売部数の落ち込みが続き、度上期には30万6010部に、2008年度下期には29万7120部にまで落ちた。特徴 [ ]• 近年における拡大について批判的であり、それを推し進めたとされるおよび時の会長・（会長）を批判する旨の記事を多数掲載している。 2004年6月に、写真の掲載を原則として取りやめる旨発表した。時々、テレビのを告発する記事も掲載している。かつて、『ポストネット』という名で、を行っていた時期もあった。ちなみに「週刊ポスト」の雑誌としての権はが持っている（商標登録番号第942495号）。歴代編集長 [ ]• 主なスクープ記事、不祥事 [ ]• での独占告白を掲載。これがの野球界永久追放につながった。投手のを『』と結論づけ、として告発記事を掲載した。に、による「角界浄化スクープ」と題するのを告発する記事を掲載、と合戦になっていた。のち2011年2月、が発覚する。 2000年2月4日号掲載の選手に対する記事「やっぱり! 虎の穴自主トレ清原が『金髪ストリップ通い』目撃」については、で当時としては最高の1,000万円の損害賠償金を支払うよう命令された（その後、で600万円に減額）。それゆえにこの事件において『ポスト』は、他の雑誌に先駆けてを擁護した。同時期にが起こっており、この西澤が民主党に一部、偽装問題の情報を提供していたのではとの噂もあったほど話題となった。 12月敗訴、440万円の賠償とウェブ版からの記事削除を命じられる。 2004年7月23日号「やらせスクープ撮は着色されていた! 」で、を告発。のちに大手メディアが後追い。この報道により、2005年の『』を受賞した。 2006年8月26日号「6千万円被害者が激怒告白『私はあの有名女子アナに騙された! 2007年10月19日敗訴、165万円の賠償命令。 2006年11月17日号「はの発がん率を低下させる」との特集記事を掲載したが、その論拠が問題論文であったことから、2006年12月9日号の週刊現代において「」との批判が行われている。詳細はを参照。 2006年12月22日号に「税調会長『愛人と官舎同棲』をスクープ撮」を掲載。現職の政府税制調査会長を辞任に追い込んだ。 2010年5月7・14日合併号で「＜驚愕スクープ＞不自然な『バンデージの封印』を徹底追及内藤戦『疑惑の拳』告発写真」という記事を掲載。亀田から名誉毀損で東京地裁に提訴される。 2012年3月27日、300万円の賠償命令。 2012年1月1・6日号からスタートしたによる連載「化城の人との80年」（同年6月に第1部が終了し、その後連載休止中）について、当時の・の（「量が多すぎてツイッター向きでない、苦笑。」）をきっかけに、・剽窃疑惑が持ち挙がった。による検証記事は、同連載の第1回で、よりによって「敵方」ともいうべきのフォトエッセイ集『創価教育の源流』から10ヵ所もの盗用があったとしている。 2012年8月17・24日合併号において、がでの候補者養成目的で作成している「維新政治塾」の全塾生888名分の名簿（氏名・職業・性別・年齢など）が流出・掲載された。これに関して代表・は塾生向けに謝罪。名簿は維新の会の限られた人物しか閲覧できず、流出は内部の人間が行なったことと見て、大阪維新の会で調査が進められた。他のマスメディアが、橋下徹に対して「被害届は出さないのか」との質問には「罪名が見当たらない」と答え、被害届は出さなかった。 2015年5月22日号で、「『』のデメリットについて明確な論拠を提示できていない」と反対派を糾弾する一方、「公選の区長らの競争が生まれ逆にサービス向上につながる」とする都構想に賛成寄りのコメントを掲載して、を擁護した。 2015年5月29日号（2015年5月18日発売）にて、「〈政権中枢大激震〉に流れた「マネー」3,000万円重大疑惑スッパ抜く」の記事と同一ページに、が出稿した協賛TOOTH FAIRYプロジェクトの広告を掲載、及びが謝罪することとなった。 2016年2月1日号で、のの交際記事「TBS小林悠アナ超セレブ男性とで密着の現場撮」を掲載。 TBSテレビの報道番組「」で、の後任になることが決まっていた小林が、2016年をもってを依願退職した。 2019年9月13日号で『なんかいらない！厄介な隣人にさようなら。』という見出しを掲載した。この記事について知識人から強い反発を受け、後に謝罪する事態となった。、などはポストのみならず、との断絶を表明した。ただしポスト自身は、その後も特集を継続している。連載記事 [ ]• （、1991 - 2007年）• （、1992年 - ）• 綾小路きみまろ「夫婦のゲキジョー」（、2008年 - ）• やくみつるのマナ板紳士録（）• ドキドキの時間（）過去に連載された作品• （原作: 作画：作画原案:）• （原作:小池一夫作画:）• シリーズ（原作: 作画: 第1部に相当する『票田のトラクター』は連載）• 新・票田のトラクター• 票田のトラクター五輪見参• （作画: 原案協力:色山好蔵）• 時男〜愛は時空を超えて〜（）脚注 [ ]• www. j-magazine. 2019年6月30日閲覧。（インターネットアーカイブによる2009年3月8日分キャッシュ）• （インターネットアーカイブによる2009年5月16日分キャッシュ）• 、日本ユニ著作権センター。 - 2019年2月12日閲覧• 、日本ユニ著作権センター。 - 2019年2月12日閲覧• : : pp. 2-3. 2015年6月9日外部リンク [ ]• （週刊ポストを核とした小学館のニュースサイト「セブン」とあるようにの記事も収録されている）•

絶句するような嫌韓ヘイト特集を掲載した「週刊ポスト」この約2カ月にわたってほぼすべてのワイドショーが嫌韓報道を繰り広げ、ついに先週のTBS系ワイドショー『ゴゴスマ〜GOGO！Smile！〜』（CBCテレビ）では、武田邦彦・中部大学教授が「日本男子も韓国女性が入ってきたら暴行しなけりゃいかんからね」とヘイトクライム煽動をおこない、さらには東国原英夫が韓国人女性の金慶珠・東海大学教授に対し「黙って、お前は！黙っとけ！この野郎」「（金氏は）ビジネス反日」などと韓国ヘイトと女性蔑視丸出しで面罵するという事件が起こった。だが、底が抜けているのは、テレビだけではない。きょう発売の「週刊ポスト」（小学館）も、絶句するような嫌韓ヘイト特集を組んでいる。表紙にでかでかと打ち出されたタイトルは、こうだ。「「嫌韓」ではなく「断韓」だ厄介な隣人にサヨウナラ韓国なんて要らない」まるで「WiLL」「月刊Hanada」「正論」などのネトウヨ極右雑誌かと見紛うようなタイトルだが、その中身もおぞましい。特集の2つ目の目玉として掲載されているのは、こんな記事だ。こんな見出しが、表紙だけではなく、新聞広告や電車の中吊り広告にまで大々的に躍ってしまったのである。しかもこの記事は、中央日報2015年4月5日付の日本語版記事にある〈大韓精神健康医学会がこのほど実施した調査の結果、韓国の成人の半分以上が憤怒調節に困難を感じており、10人に１人は治療が必要なほどの高危険群である〉という部分を引用した上で、〈日本人には理解しにくいレベルの怒りの発露は、「反日活動」でも見られる〉〈なぜ、彼らはここまで怒り続けるのか〉と無理やりにつなげたヨタ記事。怒っている理由はほかならぬ安倍政権が、大日本帝国主義丸出しで個人と企業が当事者である元「徴用工」判決にいちゃもんをつけ、さらにはその報復で経済制裁をかけたことにあるというのに、そんなことは無視して「病理」などと決めつけるとは、下劣で悪質極まりないものだ。そもそも「週刊ポスト」は、同じ小学館が発行し、歴史修正主義を商売にしてきた「SAPIO」と同様、古くから嫌韓記事を連発してきた週刊誌だが、ここ最近も嫌韓ムードに乗じてヘイト記事を乱発。なかでも、8月9日号では〈韓国が繰り出す「嘘」「誇張」「妄想」を完全論破する「日本人の正論」50〉なるヘイト本を記事にしたような特集をおこなっていた。そして、この状況下で、ついに小学館という老舗大手出版社の看板週刊誌が、表紙にヘイトスピーチを堂々と掲載したのである。

『週刊ポスト』の特集「韓国なんて要らない」 9月13日号 9月2日発売の『週刊ポスト』9月13日号の特集「韓国なんて要らない」が大きな批判にさらされ、いろいろな議論が起きている。実は、同誌は7月から嫌韓特集とでもいうべきキャンペーンを続けていた。 8月2日号は「『日韓断交』で韓国経済は大崩壊！」と題して、韓国では盛んに不買運動を呼号しているが、断交したら打撃を受けるのは韓国の方だ、という趣旨で、今回騒動になった「韓国なんて要らない」とよく似た特集だ。 8月9日号には「反響囂々ごうごう、第2弾」と表紙に掲げているから売れ行きにもつながったらしい。それで気をよくして次々とキャンペーンを続けたのだろう。 8月9日号には「韓国が繰り出す『嘘』『誇張』『妄想』を完全論破する『日本人の正論』㊿」という特集を掲げている。韓国での反日運動の映像を連日、見せつけられてナショナリズムを高揚させていた日本人の空気を読んだのかもしれない。もしかすると編集部は、これまでもやっていたのになぜ今回？という気持ちかもしれない。いったい今回の騒動で何が起きたのか。整理して検証しておこう。騒動の経緯は新聞・テレビで報道されているが簡単にたどっておこう。「ヘイト」「差別」だという批判を浴びて同誌が謝罪した大きな要因のひとつは、こちらの記事と見出しでもあった。はこう書かれていた。《週刊ポスト9月13日号掲載の特集『韓国なんて要らない！』は、混迷する日韓関係について様々な観点からシミュレーションしたものですが、多くのご意見、ご批判をいただきました。なかでも、『怒りを抑えられない「韓国人という病理」』記事に関しては、韓国で発表・報道された論文を基にしたものとはいえ、誤解を広めかねず、配慮に欠けておりました。お詫びするとともに、他のご意見と合わせ、真摯に受け止めて参ります。『週刊ポスト』編集部》発売当日に謝罪文を出すというのはかなり迅速な対応だが、きっかけになったのは作家らがその朝からSNSで批判を立ち上げたことだ。特に拡散されて話題になったのは以下のようなものだ。《深沢潮わたし、深沢潮は、週刊ポストにて、作家たちのA to Zという、作家仲間6人でリレーエッセイを執筆しています。しかしながら、このたびの記事が差別扇動であることが見過ごせず、リレーエッセイをお休みすることにしました。すでに原稿を渡してある分については掲載されると思いますが、以降は、深沢潮は、抜けさせていただきます。ほかの執筆陣の皆様には了解を得ています。》《内田樹というわけで僕は今後小学館の仕事はしないことにしました。幻冬舎に続いて二つ目。こんな日本では、これから先「仕事をしない出版社」がどんどん増えると思いますけど、いいんです。俗情に阿らないと財政的に立ち行かないという出版社なんかとは縁が切れても。》《葉真中顕ポスト見本誌見て唖然とした。持ち回りとはいえ連載持ってるのが恥ずかしい。表紙や新聞広告に酷い見出し踊らせてるけど、日本には韓国人や韓国にルーツある人もいっぱいいるんだよ。子供だっているんだよ。中吊り広告やコンビニでこれ見たらどういう気持ちになると思ってんだよ？ふざけんなよ。》執筆陣からの批判、しかも執筆拒否を伴うものだっただけに注目されたのだろう。あっという間に拡散した。そして多くの『週刊ポスト』批判のコメントが書き込まれたのだが、まだその時点では『ポスト』の記事自体は読んでおらず、新聞広告やネットに上がった同誌の表紙などを見て反応した人も多かったようだ。確かに同誌の新聞広告は「韓国なんて要らない！」の見出しがドーンという感じで大書されたもので、相当目立っていた。こういう広告を掲載した新聞の掲載責任はどうなのだという批判さえも起きたほどだ。

週刊ポスト記事。週刊ポストの｢嫌韓ヘイト｣はどこが問題なのか｢国民感情｣を煽っているのはだれか

有田芳生氏韓国特集が炎上し謝罪の週刊ポストに絶縁宣言→反応が過敏過ぎる気がする。

週刊ポストは「断韓」記事を堂々と載せるべし